ベースフードJP:2936

時価総額
¥193.8億
PER
完全栄養の主食を提供する事業、具体的には「BASE PASTA」「BASE BREAD」「BASE Cookies」「BASE FOOD Deli」の開発・販売。

沿革

2016年4月

東京都世田谷区にベースフード㈱を設立

2016年10月

完全栄養(注1)のパスタ「BASE PASTA」のクラウドファンディングを開始

2017年2月

完全栄養のパスタ「BASE PASTA」を他社EC(Amazon)において発売開始

2017年5月

BASE PASTAを自社ECにおいて発売開始

2017年8月

本社を東京都目黒区に移転

2017年10月

「BASE PASTA」がグッドデザイン賞を受賞

2018年6月

本社を東京都目黒区内で移転

2018年8月

米国での商品販売を目的にBASE FOOD,U.S., Inc.を設立(2020年5月8日清算結了)

2019年3月

完全栄養のパン「BASE BREAD」を発売開始

2020年11月

BASE BREADを薬局にて店頭販売開始

2021年1月

BASE BREADを都内のジムにて販売開始

2021年3月

BASE BREADを関東のコンビニエンスストアにて販売開始

2021年6月

完全栄養のクッキー「BASE Cookies」を発売開始

2021年7月

神奈川県座間市に自社倉庫を開設

2021年10月

BASE BREAD及びBASE Cookiesを中部・関西地方のコンビニエンスストアにて販売開始

2021年12月

京都府向日市に自社倉庫を開設

2022年2月

当社初のTVCMを福岡にて放送開始

2022年2月

月間定期購入者数(注2)10万人を突破

2022年3月

オンラインコミュニティ「BASE FOOD Labo(ベースフードラボ)」のアプリをリリース

2022年6月

シリーズ累計販売数5,000万袋を達成

2022年11月

東京証券取引所グロース市場に株式を上場

2023年2月

完全栄養の料理「BASE FOOD Deliシリーズ」の発売開始

2023年3月

シリーズ累計販売数1億袋を達成

事業内容

ベースフードは、「主食をイノベーションし、健康をあたりまえに」というミッションのもと、栄養バランスの取れた食生活をサポートする製品の開発と販売に注力しています。同社は、完全栄養の主食を提供するBASE FOODシリーズを展開しており、そのラインナップには「BASE PASTA」、「BASE BREAD」、「BASE Cookies」、「BASE FOOD Deli」が含まれます。これらの製品は、1食で1日に必要な栄養素の1/3を摂取できるよう設計されており、忙しい現代人の健康維持に貢献しています。

ベースフードの製品は、小麦のふすまや米糠、大豆、もち米、真昆布、チアシードなどの植物性の自然食材を主に使用しており、フードロスの削減や環境問題への配慮も意識しています。また、同社はD2Cモデルを採用し、自社ECサイトを通じて顧客に直接製品を販売しています。さらに、定期購入者向けのオンラインコミュニティ「BASE FOOD Labo」を通じて、顧客からのフィードバックを受け取り、製品開発やサービス改善に活かしています。

販売チャネルとしては、自社ECのほかに他社ECプラットフォームや卸販売を通じて製品を提供しており、オンラインとオフラインの両方で顧客体験の拡大を図っています。これにより、ベースフードは栄養バランスの良い食事を通じて、健康寿命の延伸という社会問題の解決に貢献していると言えます。

経営方針

ベースフードは、健康的な食生活をサポートする製品の開発と販売に注力している企業です。同社の成長戦略は、完全栄養食を提供するBASE FOODシリーズの開発と販売に焦点を当てています。これには「BASE PASTA」、「BASE BREAD」、「BASE Cookies」、「BASE FOOD Deli」などが含まれ、1食で必要な栄養素の1/3を摂取できるよう設計されています。同社は、健康と美味しさのトレードオフを解消し、誰もが健康でいられる社会の実現を目指しています。

ベースフードは、自社ECサイトを通じたD2Cモデルを採用し、顧客から直接フィードバックを受け取り、製品開発やサービス改善に活かしています。また、自社EC以外にも他社ECプラットフォームや卸販売を通じて製品を提供し、オンラインとオフラインの両方で顧客体験の拡大を図っています。これにより、定期購入による売上の安定性を確保し、高い顧客継続率を維持しています。

経営戦略の一環として、ベースフードは商品開発と改善のスピードを速める方針です。これには、ITやデジタル技術、ディープテックやフードテックなどを組み合わせた商品開発が含まれます。さらに、販売チャネルの拡充、製造委託先の拡充、原材料の調達や価格変動への対応、収益基盤の強化及び利益率の改善、コーポレート・ガバナンス体制の強化、財務基盤の強化など、多角的なアプローチで事業の成長を目指しています。

ベースフードは、健康を求めるトレンドとEC化率の高まりを背景に、健康的な食事へのニーズに応えることで、事業の拡大を図っています。同社の製品は、植物性の自然食材を主に使用し、フードロスの削減や環境問題への配慮も意識しており、健康寿命の延伸という社会問題の解決に貢献しています。