東京エレクトロンデバイスJP:2760

東京エレクトロンデバイスは、主に大手エレクトロニクスメーカー向けに、半導体製品やボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売を行っています。また、プライベートブランド製品の製造・販売、ネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売および保守・監視サービスも提供しています。

半導体及び電子デバイス事業では、アナログIC、プロセッサ、ロジックIC、メモリICなどの半導体製品を取り扱っています。さらに、ボードや一般電子部品、組み込みソフトウェア、クラウドサービスの提供も行っています。プライベートブランド製品としては、設計・量産受託サービスやウェーハ検査装置を提供しています。

コンピュータシステム関連事業では、ネットワーク関連製品としてイーサネットスイッチやネットワーク負荷分散装置を提供しています。ストレージ関連製品にはフラッシュストレージが含まれ、セキュリティ関連製品としてはエンドポイント、ネットワーク、クラウドサービス向けのセキュリティソフトウェアを提供しています。

東京エレクトロンデバイスの関連会社には、日本サンテック株式会社やFidus Systems Inc.があり、これらの会社は半導体関連製品の販売や設計・開発を行っています。アジアや北米地域でも、各地の拠点を通じて半導体関連製品やソフトウェアの販売・マーケティングを展開しています。

東京エレクトロンデバイスは、半導体やITを中心とした最先端テクノロジーを活用し、社会課題の解決に貢献することを経営方針としています。同社は、デジタルトランスフォーメーション（DX）や電気自動車（EV）の普及、AIの応用拡大を背景に、半導体市場の成長を見据えた戦略を展開しています。

中期経営計画「VISION2030」では、2026年から2030年までの期間を対象に、メーカーと技術商社の力を活かして潜在的な社会課題を解決することを目指しています。この計画のもと、同社は持続的な利益成長を推進し、ガバナンス体制の充実を図ることに注力しています。

具体的な事業戦略として、半導体及び電子デバイス事業では、産業機器や車載関連機器、クラウドサービス、OTセキュリティ分野に注力しています。また、プライベートブランド事業では、計測・検査技術を核に、ウェーハ検査装置を中心とした製品をグローバルに提供しています。

コンピュータシステム関連事業では、顧客のニーズを理解し、DXを支えるソリューションとサービスを提供することに重点を置いています。これにより、顧客のデジタル技術活用を支援し、顧客満足度の向上を図っています。

サステナビリティへの取り組みとして、同社は「サステナビリティ委員会」を設置し、環境負荷の軽減や労働環境の改善に努めています。特に、再生可能エネルギーの利用を促進し、2030年度までにカーボンニュートラルを目指しています。

東京エレクトロンデバイスは、これらの戦略を通じて、持続可能な社会の実現に向けた貢献を続けています。今後も、技術革新と社会的責任を両立させることで、企業価値の向上を目指しています。