日立ハイテク【JP:E02617】沿革
時価総額
PER
科学・医用機器や半導体製造装置の有力企業。分析計測機器、電子顕微鏡、エッチング装置、リチウムイオン電池組立システムなど幅広い製品を展開。科学・医用システム、電子デバイスシステム、産業システム、先端産業部材の4セグメントで事業展開。子会社41社・関連会社5社で構成。
| 2019年01月 | Applied Physics Technologies Inc.の全株式を取得し、子会社化 |
| 2018年06月 | Hitachi High-Tech Amata Smart Services Co.,Ltd.を設立 |
| 2018年05月 | Smart Factory & Services Holdings (Thailand) Co.,Ltd.を設立 |
| 2017年07月 | Oxford Instruments plcの子会社Materials Analysis Ltd.(Hitachi High-Tech Analytical Science Ltd.に商号変更)他４社の全株式を取得し、子会社化 |
| 2016年09月 | ㈱日立ハイテク九州を設立 |
| 2015年09月 | ㈱日立ハイテクインスツルメンツを吸収合併 |
| 2015年03月 | ㈱日立ハイテクインスツルメンツとの共同新設分割により、ファスフォードテクロノジ㈱を設立して両社の半導体後工程事業を承継させ、同社の全発行済株式を㈱TYホールディングスに譲渡 |
| 2014年06月 | Hitachi High-Tech AW Cryo, Inc.を設立 |
| 2014年04月 | Hitachi High-Technologies Mexico S.A. de C.V.を設立 |
| 2014年01月 | Hitachi High-Technologies RUS Limited Liability Companyを設立 |
| 2013年10月 | ㈱日立ハイテクサイエンスが、当社の分析装置事業の設計及び国内販売機能を吸収分割承継 |
| 2013年10月 | ㈱日立ハイテクコントロールシステムズが、㈱日立ハイテクサイエンス、㈱日立ハイテクソリューションズを承継会社とする吸収分割、㈱日立ハイテクマニファクチャ＆サービスを存続会社とする合併を行い、解散 |
| 2013年04月 | ファインテックシステム事業統括本部の全事業を㈱日立ハイテクエンジニアリングサービスに譲渡し、同社は㈱日立ハイテクファインシステムズに商号変更 |
| 2013年04月 | Chorus Call Asia㈱を設立 Hitachi High-Technologies India Private Limitedを設立 |
| 2013年01月 | エスアイアイ・ナノテクノロジー㈱(㈱日立ハイテクサイエンスに商号変更)の全株式を取得し、他３社を子会社化 |
| 2012年04月 | ㈱日立ハイテクトレーディングと㈱日立ハイテクソリューションズが㈱日立ハイテクトレーディングを存続会社として合併し、㈱日立ハイテクソリューションズに商号変更 |
| 2011年09月 | PT. Hitachi High-Technologies Indonesiaを設立 |
| 2011年03月 | 日立高新技術(上海)国際貿易有限公司が日立高科技貿易(上海)有限公司を吸収合併 |
| 2010年04月 | ㈱日立ハイテクインスツルメンツが、㈱ルネサス東日本セミコンダクタの電子装置事業及びこれに付随する事業を吸収分割承継 |
| 2007年06月 | 日立ハイテクデーイーテクノロジー㈱と㈱日立ハイテクインスツルメンツサービスが合併し、㈱日立ハイテクエンジニアリングサービスに商号変更(2013年４月㈱日立ハイテクファインシステムズに商号変更) |
| 2007年04月 | ㈱日立ハイテクサイエンスシステムズを吸収合併 |
| 2006年04月 | 日立ハイテク電子エンジニアリング㈱を吸収合併 |
| 2005年09月 | 日立先端科技股份有限公司を設立 |
| 2005年05月 | 日立高科技貿易(上海)有限公司を設立 |
| 2005年04月 | ㈱日製サイエンスを吸収合併 |
| 2005年04月 | Hitachi High-Technologies Korea Co.,Ltd.を設立 |
| 2004年07月 | 計測テクノロジー㈱と日立那珂インスツルメンツ㈱が合併し、㈱日立ハイテクマニファクチャ＆サービスに商号変更 |
| 2004年04月 | 日製エンジニアリング㈱と㈱日製エレクトロニクスが合併し、㈱日立ハイテクトレーディングに商号変更(2012年４月㈱日立ハイテクソリューションズに商号変更) |
| 2004年03月 | 日立電子エンジニアリング㈱(2004年４月日立ハイテク電子エンジニアリング㈱に商号変更)の全株式を取得し、他４社を子会社化 |
| 2003年06月 | 商法特例法に定める委員会等設置会社に移行 |
| 2003年04月 | 三洋ハイテクノロジー㈱と三洋ハイテクサービス㈱の全株式を取得し、それぞれ㈱日立ハイテクインスツルメンツ及び㈱日立ハイテクインスツルメンツサービスに商号変更 |
| 2002年04月 | Hitachi High Technologies America, Inc.を設立(アメリカ日製産業Ltd.、日立インスツルメンツInc.は合併により消滅、H.H.T.A. Semiconductor Equipment Israel, Ltd.他２社を子会社化) |
| 2002年03月 | ギーゼッケ・アンド・デブリエント㈱を設立 |
| 2002年01月 | 日製産業貿易(深圳)有限公司を設立(2003年４月日立高新技術(深圳)貿易有限公司に商号変更) |
| 2001年10月 | ㈱日立製作所との吸収分割に伴い、商号を㈱日立ハイテクノロジーズに変更、㈱日立サイエンスシステムズ(2006年４月㈱日立ハイテクサイエンスシステムズに商号変更)、日立那珂エレクトロニクス㈱(2006年４月㈱日立ハイテクコントロールシステムズに商号変更)、那珂インスツルメンツ㈱(2003年６月日立那珂インスツルメンツ㈱に商号変更)他４社を子会社化 |
| 1998年01月 | マレーシア日製産業IPC Sdn. Bhd.を設立(2002年４月Hitachi High-Technologies IPC (Malaysia) Sdn.Bhd.に商号変更) |
| 1994年10月 | 上海日製産業有限公司を設立(2002年５月日立高新技術(上海)国際貿易有限公司に商号変更) |
| 1994年01月 | タイランド日製産業Co.,Ltd.を設立(2002年４月Hitachi High-Technologies(Thailand)Ltd.に商号変更) |
| 1993年04月 | ㈱日製サイエンスを設立 |
| 1987年10月 | 日製エンジニアリング㈱を設立 |
| 1987年04月 | 日製サービス㈱を設立(2006年４月㈱日立ハイテクサポートに商号変更) |
| 1986年03月 | 本店所在地を東京都港区西新橋一丁目に移転 |
| 1983年09月 | 東京証券取引所、大阪証券取引所第一部に上場(2013年７月両現物市場の統合に伴い、大阪証券取引所第一部は東京証券取引所第一部に統合) 日製ソフトウェア㈱を設立(2004年９月㈱日立ハイテクソリューションズに商号変更) |
| 1980年04月 | カナダ日製産業Inc.を設立(2002年４月Hitachi High-Technologies Canada, Inc.に商号変更) |
| 1973年07月 | ㈱日製エレクトロニクスを設立 |
| 1972年10月 | 大阪証券取引所第二部に上場 |
| 1972年05月 | ブラジル日製産業Ltda.を設立(2002年４月Hitachi High-Technologies do Brasil Ltda.に商号変更) |
| 1972年04月 | 日製石油販売㈱を設立(1989年10月㈱日製メックスに商号変更し、その後2006年７月㈱日立ハイテクマテリアルズに商号変更) |
| 1972年03月 | シンガポール出張所を設置(1973年４月シンガポール日製産業Pte.Ltd.として独立、2002年４月Hitachi High-Technologies (Singapore) Pte.Ltd.に商号変更) |
| 1971年10月 | 東京証券取引所第二部に上場 |
| 1965年04月 | 日立計測器サービス㈱を設立(2006年７月㈱日立ハイテクフィールディングに商号変更) |
| 1964年03月 | 本店所在地を東京都港区西新橋二丁目に移転 |
| 1964年02月 | 香港駐在所設置(支店を経て1995年４月日製産業香港有限公司として独立、2002年４月日立高科技香港有限公司に商号変更) |
| 1960年07月 | デュッセルドルフ出張所を設置(1964年４月ドイツ日製産業G.m.b.H.として独立、2002年４月Hitachi High-Technologies Europe GmbHに商号変更) |
| 1960年05月 | ニューヨーク出張所を設置(支店を経て1969年４月アメリカ日製産業Ltd.として独立) |
| 1958年01月 | 本店所在地を東京都千代田区に移転 |
| 1953年01月 | 本店所在地を東京都港区に移転 |
| 1947年10月 | 日製産業株式会社に商号変更 |
| 1947年04月 | 資本金195千円をもって、株式会社日之出商会として、東京都中央区に設立 |