日本無線 (E01771) 沿革
時価総額
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無線通信機器の有力企業。船舶用レーダ・電子海図装置、防災無線システム、超音波診断装置など多様な製品を展開。日清紡ホールディングスの子会社。日本・欧州・米国・アジアに展開。
| 2017年05月 | 日清紡ホールディングス株式会社による当社完全子会社化に関する株式交換契約の締結 |
| 2017年04月 | ジェイ・アール・シー特機株式会社と佐世保日本無線株式会社の合併により、佐世保日本無線株式会社はジェイ・アール・シー特機株式会社佐世保事業所となる |
| 2016年12月 | 三鷹製作所（東京都三鷹市）を閉鎖 |
| 2016年09月 | Alphatron Marine Beheer B.V.の議決権を追加取得し完全子会社化 |
| 2016年08月 | 川越事業所を埼玉県ふじみ野市に開設、関東物流センターを東京都日野市に開設 |
| 2016年03月 | 長野日本無線株式会社（現・連結子会社）、上田日本無線株式会社（現・連結子会社）を株式交換により完全子会社化 |
| 2015年10月 | 創立１００周年 |
| 2015年03月 | 生産棟を長野事業所に新設 |
| 2014年12月 | 先端技術センターを長野事業所に新設 |
| 2014年08月 | 長野事業所を長野県長野市に開設 |
| 2014年07月 | 本社事務所を東京都中野区中野に移転 |
| 2013年12月 | Alphatron Marine Beheer B.V.（現・連結子会社）の議決権を51%取得 |
| 2013年03月 | 深圳恩佳升科技有限公司（現・連結子会社）に出資 |
| 2011年01月 | 結雅希（上海）貿易有限公司（現・連結子会社）を中国に設立 |
| 2010年12月 | 日清紡ホールディングス株式会社による株式公開買付により、同社の連結子会社となる |
| 2009年08月 | 本社事務所を東京都杉並区荻窪に移転 |
| 2005年12月 | アロカ株式会社の保有株式を譲渡し、関係会社より除外 |
| 2005年12月 | 新日本無線株式会社の保有株式を譲渡 |
| 2002年12月 | 本社事務所を東京都新宿区西新宿に移転 |
| 2000年10月 | マリンフォネット株式会社（現・JRCマリンフォネット株式会社、現・連結子会社）を設立 |
| 2000年02月 | 長野日本無線株式会社の株式を東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1999年07月 | 総合ビジネスサービス株式会社（平成27年8月解散）を設立 |
| 1997年10月 | 長野日本無線株式会社の株式を日本証券業協会に店頭登録 |
| 1994年05月 | JAPAN RADIO COMPANY(HK)LIMITED（現・連結子会社）を設立 |
| 1985年10月 | ジェイ・アール・シー特機株式会社（現・連結子会社）を設立 |
| 1983年05月 | 本社事務所を東京都港区赤坂に移転 |
| 1983年04月 | ジェイ・アール・シーエンジニアリング株式会社（現・連結子会社）を設立 |
| 1979年07月 | 大阪支社（関西支社）ビル竣工（平成28年1月売却） |
| 1962年12月 | 東京都品川区に大崎工場(現・マリンサービス部)を新設(平成28年5月東京都江東区に移転） |
| 1961年12月 | 米国レイセオン社との合弁により新日本無線株式会社を新発足 |
| 1961年07月 | 東京都港区虎ノ門に本社事務所を新設し、本社機構を確立 |
| 1957年11月 | 佐世保日本無線株式会社（現・連結子会社）を設立 |
| 1956年08月 | 武蔵野電機株式会社（平成27年8月解散）を設立 |
| 1955年05月 | 日本無線硝子株式会社（現・連結子会社）を設立 |
| 1954年10月 | 有限会社大阪無線電業所（現・ＪＲＣシステムサービス株式会社、現・連結子会社）を設立 |
| 1953年02月 | 東京証券取引所に株式を上場 |
| 1951年12月 | 東京証券業協会店頭売買承認銘柄となる |
| 1950年01月 | 株式会社医理学研究所(アロカ株式会社に変更)を設立し、医療機器部門を移管 |
| 1949年10月 | 旧日本無線株式会社の第二会社として設立（資本金82,000千円） |