ランキング価格はじめての方へ
  1. 日本企業
  2. 応用地質
  3. 沿革

応用地質JP:9755

時価総額
¥681.7億
PER
17.9倍
防災・インフラ事業、環境・エネルギー事業、国際事業を展開し、自然災害対策やインフラ維持、環境保全、エネルギー開発を支援するソリューションサービス。
概要財務沿革セグメント大株主従業員
2024年04月応用アール・エム・エス株式会社を吸収合併。
2024年02月三洋テクノマリン株式会社を買収。
2023年07月日本ジタン株式会社を買収。
2022年10月GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD.（インフラモニタリング）を買収。
2022年06月NCS SUBSEA,INC.を売却。
2022年04月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場へ移行。
2021年04月OYOインターナショナル株式会社を吸収合併。
2021年01月業務監査室を設置。
2020年11月P-Cable 3D Seismic AS社を清算。
2020年01月メンテナンス事業部、砂防・防災事業部、流域・水資源事業部をメンテナンス事業部、流域・砂防事業部、社会インフラ事業部に再編。事業部統轄本部を設置。
2019年01月FONG CONSULT PTE. LTD.(設計、設計審査、施工管理)及びFC INSPECTION PTE. LTD.(構造物点検)を買収。
2019年01月事業展開戦略推進のため「支社」を廃止し、営業拠点の「事務所」を設置。
2019年01月地震防災事業部及び経営企画本部を設置。
2018年04月流域・水資源事業部（現流域・砂防事業部）設置。
2017年04月砂防・防災事業部及び情報技術企画室(現情報企画本部)設置。
2016年07月P-Cable 3D Seismic AS社(海洋地質探査技術の開発会社)を買収。
2015年04月維持管理事業部(現メンテナンス事業部)設置。
2014年10月報国鋼業株式会社(不動産賃貸会社)を吸収合併。
2014年04月地球環境事業部設置。
2013年10月本社を東京都千代田区神田美土代町(現在地)に移転。
2013年04月NCS SUBSEA,INC.(海域での地震探査事業会社)を買収。
2012年12月天津星通聯華物聯網応用技術研究院有限公司と合弁で、地質災害用モニタリング機器の生産及び販売を行う天津澳優星通伝感技術有限公司を設立。
2012年10月RMS Japan株式会社の株式全部売却により、持分法適用関連会社から外れる。
2012年02月OYO GEOSPACE CORPORATIONの株式全部売却により、持分法適用関連会社から外れる。
2011年07月震災復興本部設置。
2010年11月OYO CORPORATION,PACIFICを設立。
2010年04月データベース事業部(現情報システム事業部)設置。
2010年02月株式交換によるエヌエス環境株式会社の完全子会社化。(エヌエス環境株式会社は2010年１月をもってジャスダック証券取引所上場廃止)
2009年04月戦略事業推進本部設置。
2008年10月報国鋼業株式会社(不動産賃貸会社)を買収。
2008年04月データベース事業推進室及び国際プロジェクト室設置。
2007年04月グループ統轄本部設置。
2006年11月持分法適用関連会社応用アール・エム・エス株式会社が会社分割。分割会社はRMS Japan株式会社に社名変更、新設会社が連結子会社応用アール・エム・エス株式会社となる。
2006年05月株式会社ケー・シー・エス(道路・交通整備計画、コンサルティング)を買収。
2005年08月OYO GEOSPACE CORPORATIONの株式一部売却により、連結子会社から持分法適用関連会社に移行。
2005年04月株式会社宏栄土木設計事務所が宏栄コンサルタント株式会社に社名変更。
2004年04月コンプライアンス室設置。
2003年02月OYOインターナショナル株式会社を設立。
2003年01月全社でISO14001の認証を取得(本社の一部を除く)。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。
2002年06月ジーアイエス株式会社がレア物産株式会社を吸収合併し、応用リソースマネージメント株式会社に社名変更。
2002年04月川口エース工業株式会社を応用計測サービス株式会社に社名変更。
2001年02月全社でISO9001の認証を取得(本社の一部を除く)。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。
2000年02月東京支社（現東京事務所）及び中国支社(現関西事務所に統合)、ISO9001の認証を取得。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。
2000年01月関東支社(現東京事務所に統合)、ISO9001の認証を取得。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。
1999年07月QUANTERRA,INC.(地震観測データのデジタル化システムの開発・製造・販売会社)を買収。
1999年04月つくば技術開発センター、応用生態工学研究所を開所。
1998年11月計測技術研究所(現計測システム事業部)でISO9001の認証を取得。認定範囲：地盤調査機器と地盤の動態観測機器の設計・開発、製造及び付帯サービス(機器の修理)。
1998年11月鹿島建設株式会社とリスクエンジニアリング業務の合弁会社、株式会社イー・アール・エスを設立。
1998年05月米国RMS社とリスクマネジメント業務の合弁会社、応用アール・エム・エス株式会社を設立。(現RMS Japan株式会社)
1997年11月OYO GEOSPACE CORPORATIONがNASDAQ(米国店頭株式市場)に株式を公開。
1997年07月応用インターナショナル株式会社を設立。(2003年12月会社清算)
1997年07月エヌエス環境株式会社が日本証券業協会に株式を店頭登録。(現ジャスダック証券取引所上場)
1997年05月GEOMETRICS,INC.(磁気探査及び磁気探査機器の開発・製造・販売会社)を買収。
1997年02月株式会社宏栄土木設計事務所(法面設計・土木一般設計会社)を買収。(現宏栄コンサルタント株式会社)
1996年12月応用地震計測株式会社を設立。
1996年09月オーシャンエンジニアリング株式会社を設立。
1995年06月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。
1992年12月ROBERTSON GEOLOGGING LTD.(小孔径検層装置の開発・製造・販売会社)に資本参加。
1992年05月エヌ・エス・環境科学コンサルタント株式会社(環境調査・化学分析・測量・環境アセスメント会社)を買収。(現エヌエス環境株式会社)
1991年10月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
1991年05月KINEMETRICS,INC.(地震計、強震計の開発・製造・販売会社)を買収。
1991年01月フランス工業省地質調査所と合弁で、地質調査機器の開発・製造・販売を行うIRIS INSTRUMENTS S.A.(現IRIS INSTRUMENTS SAS)を設立。
1990年01月GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.(地下レーダー装置の開発・製造・販売会社)を買収。
1989年06月KLEIN ASSOCIATES,INC.(海洋音波探査装置の開発・製造・販売会社)を買収。(2003年９月売却)
1988年08月社団法人日本証券業協会に株式を店頭登録。
1986年12月東北ボーリング株式会社(地質調査・さく井工事会社）を買収。
1986年11月GEO SPACE CORPORATION(ジオフォンの開発・製造・販売会社)の資産を取得。
1985年05月商号を応用地質株式会社に変更。
1983年04月OYO CORPORATION U.S.A.を設立。ジオフォン及び石油探査機器の製造・販売を開始。
1982年03月本社を東京都千代田区九段北に移転。
1980年09月一級建築士事務所登録の認可を得る。
1979年05月計量証明事業(濃度)登録の認可を得る。
1977年11月地質調査業登録の認可を得る。(1977年４月制定)
1977年09月計量証明事業(騒音レベル)登録の認可を得る。
1972年03月札幌事務所を設置。
1968年09月東京事務所を本社から分離独立。
1968年09月仙台事務所を設置。
1967年04月福岡事務所を設置。
1965年11月本社を東京都文京区大塚に移転。
1965年08月建設コンサルタント登録の認可を得る。
1965年06月測量業登録の認可を得る。
1963年07月建設業登録の認可を得る。
1963年05月浦和研究所を設置し、本格的に地盤工学の研究・開発の場をつくるとともに、測定機器の研究・開発・製作・販売を開始。
1959年12月名古屋出張所を設置。
1959年04月大阪出張所を設置。
1957年05月故名誉会長陶山國男と故名誉顧問深田淳夫が、「地質工学の創造」「地質学の普及」「地質技術者の職域の開拓」の３原則を掲げ、東京都中央区日本橋通に地質調査を業とする株式会社応用地質調査事務所を設立。(1957年５月２日設立登記)