| 2025年04月 | 2025年日本国際博覧会の警備共同企業体の幹事会社として、会場警備及びゲート警備を実施。 |
| 2024年10月 | 当社を存続会社としてアムス・セキュリティサービス㈱（大阪市）及びアムス・シークレットサービス㈱の２社を吸収合併。 |
| 2024年10月 | ㈱東警サービスを東洋テックセキュリティサービス㈱に社名を変更。 |
| 2024年06月 | 関西ユナイトプロテクション㈱を関係会社とする。 |
| 2024年05月 | アムス・セキュリティサービス㈱（大阪市）、アムス・セキュリティサービス㈱（京都府福知山市）、アムス・シークレットサービス㈱を関係会社とする。 |
| 2023年04月 | 東洋テックビルサービス㈱を存続会社として㈱大阪フジサービスを吸収合併し、㈱新栄ビルサービスの大阪地区及び神戸地区における清掃事業を東洋テックビルサービス㈱に承継する吸収分割を行い、同日、東洋テック姫路㈱を存続会社として㈱新栄ビルサービスを吸収合併。 |
| 2022年05月 | 五大テック㈱を関係会社とする。 |
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第二部からスタンダード市場へ移行。 |
| 2022年04月 | テックビルサービス㈱を存続会社として共同総合サービス㈱、森田ビル管理㈱及び㈱明成の３社を吸収合併し、テックビルサービス㈱の社名を東洋テックビルサービス㈱に変更。 |
| 2020年10月 | ㈱明成を関係会社とする。 |
| 2020年04月 | ㈱新栄ビルサービスを関係会社とする。 |
| 2020年01月 | 森田ビル管理㈱、その子会社であるヒガシ美装㈱及び㈲エバークリーン大阪の３社を合併し、森田ビル管理㈱を存続会社とする。 |
| 2019年04月 | 森田ビル管理㈱、その子会社であるヒガシ美装㈱及び㈲エバークリーン大阪を関係会社とする。 |
| 2018年01月 | ㈱フジサービスと㈱大阪ビルサービスの２社を合併し、㈱フジサービスが存続会社となり、㈱大阪フジサービスに社名を変更。 |
| 2015年10月 | ＴＥＣアカデミー堺研修所を開所。 |
| 2015年10月 | テック不動産㈱を設立。 |
| 2015年07月 | ㈱大阪ビルサービスを関係会社とする。 |
| 2014年06月 | 入退室管理システム（ＴＥＣ－ＩＳ）のサービス提供開始。 |
| 2013年12月 | 売上金回収サービス（ＴＥＣ－ＣＤ）を開始。 |
| 2013年07月 | 東京証券取引所市場第二部に移行。 |
| 2012年04月 | 東洋テック㈱（兵庫県姫路市）を東洋テック姫路㈱に社名を変更。 |
| 2012年04月 | 共同総合サービス㈱、共同ライフエンジニヤ㈱、共同クリーンシステム㈱の３社を合併し、共同総合サービス㈱が存続会社となる。 |
| 2011年09月 | 「ＴＥＣアカデミー」を開校。 |
| 2011年02月 | 共同総合サービス㈱、共同ライフエンジニヤ㈱、共同クリーンシステム㈱の３社を関係会社とする。 |
| 2009年03月 | ㈱フジサービスを関係会社とする。 |
| 2007年09月 | プライバシーマーク取得。 |
| 2006年04月 | 複数の金融機関の文書類等を同一車輌に共載した業務(統一便)のサービス提供を開始。 |
| 2005年10月 | ＩＰ画像伝送システム、包括的指令統合システムの運用開始。 |
| 2004年12月 | ＡＴＭ管理業務を適用業務として、ＩＳＯ9001：2000品質マネジメントシステムの認証取得。 |
| 2004年08月 | １単元の株式数を1,000株から100株に変更。 |
| 2004年03月 | 関西電力㈱と資本業務提携を締結。 |
| 2003年03月 | ビル管理業務をテックビルサービス㈱（現東洋テックビルサービス㈱）に会社分割。 |
| 2002年06月 | 関電ＳＯＳのホームセキュリティサービスを開始。 |
| 2001年09月 | 関西電力㈱、日本パナユーズ㈱とホームセキュリティ共同会社「㈱関電セキュリティ・オブ・ソサイエティ」（関電ＳＯＳ）（現㈱オプテージ）設立。 |
| 1998年07月 | 新監視ネットワークシステムを導入。 |
| 1997年05月 | 子会社金星ダイキン空調㈱をテックビルサービス㈱(現東洋テックビルサービス㈱)に社名変更し、事業内容を管工事業からビルメンテナンス業に変更。 |
| 1994年10月 | 集配金業務開始。 |
| 1990年12月 | 大阪証券取引所市場第二部に上場。 |
| 1990年08月 | 大阪市浪速区に本社社屋竣工し、本社を移転。 |
| 1988年04月 | 形式上の存続会社である東洋テック㈱と合併し、東洋警備保障㈱から東洋テック㈱に社名を変更。 |
| 1985年04月 | ㈱兵庫武警(現東洋テック姫路㈱）を関係会社とする。 |
| 1983年05月 | 金星ダイキン空調㈱(現東洋テックビルサービス㈱)を関係会社とする。 |
| 1982年09月 | ＣＤ総合管理を行う受託管理業務（現ＡＴＭ管理業務）を開始。 |
| 1980年05月 | 金融機関のキャッシュサービスコーナーの自動運行管理業務を開始。 |
| 1978年07月 | 大阪市内及び大阪府下に中央支店、東支店、西支店、南支店、北支店を同時に設置。 |
| 1977年02月 | 東洋機器㈱(現東洋テックセキュリティサービス㈱)を関係会社とする。 |
| 1976年03月 | 東京都千代田区に東京支店を設置。 |
| 1975年07月 | 堺市に堺支店を設置。 |
| 1972年09月 | 大阪市南区に本社社屋竣工し、本社を移転。 |
| 1970年09月 | 「大阪府警備保障事業連絡協議会」が発足し、代表幹事会社に選任される。 |
| 1970年04月 | 京都市中京区に京都支店を設置。 |
| 1969年12月 | 名古屋市中区に名古屋支店を設置。 |
| 1969年07月 | 神戸市中央区に神戸支店を設置。 |
| 1968年02月 | 金融機関の現金、貴重品輪送警備業務を行うため、大阪陸運局の貨物自動車運送事業免許を取得し、輸送警備業務を開始。 |
| 1967年02月 | 機械警備業務を開始。 |
| 1966年11月 | 機械警備監視装置Ａ１システムを完成し、本社に監視センターを設置。 |
| 1966年01月 | 大阪市南区に資本金5,000万円をもって、機械警備、常駐警備を主たる事業目的とする東洋警備保障㈱を設立。 |