日本ウィルソン・ラーニング株式会社（資本金40,000千円）を東京都港区に設立。

大阪支店を大阪市西区に設置。

名古屋支店を名古屋市中村区に設置。

開発センターを東京都新宿区に設置。

福岡市博多区に麻生セメント株式会社との合弁会社九州ウィルソンラーニング株式会社を設立。

営業部門を東京都港区より東京都渋谷区へ移転し、あわせて表参道ラーニングセンターを設置。
開発センターを東京都新宿区より東京都港区へ移転。

本社機構、開発部門、リサーチ部門を東京都港区より東京都千代田区へ移転し、営業部門を東京都渋谷区より移転し、あわせて二番町ラーニングセンターを新設。なお、東京都港区の旧本社を青山ラーニングセンターに改組。
米国ウィルソン・ラーニング社を買収し、米国ミネソタ州イーデン・プレーリー市にウィルソン・ラーニング リサーチ アンド ディベロップメント コーポレーション（現ウィルソン・ラーニング ワールドワイド インク）及びウィルソン・ラーニング コーポレーションを設立。

日本証券業協会に株式を店頭登録。

本社を東京都港区より東京都千代田区へ移転。

ウィルソン・ラーニング コーポレーション（米国）の他の株主より株式を取得し、100％子会社とする。
南アフリカにおいて、ウィルソン・ラーニング コーポレーション（米国）の100％子会社であるウィルソン・ラーニング サザン アフリカ Ｃ．Ｃ．を設立。

九州ウィルソンラーニング株式会社に対する当社の出資比率が55％となり、子会社となる。

香港において、当社100％出資によるウィルソン・ラーニング チャイナ リミテッドを設立。

商号をウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社に変更。
当社49％、米国ガートナー・グループ社51％出資により、ウィルソン・ガートナーグループ株式会社（現ウィルソン・ネットジィ株式会社）を東京都千代田区に設立。

スペインにおいて、ウィルソン・ラーニング コーポレーション（米国）の100％子会社であるウィルソン・ラーニング Ｓ．Ａ．を設立。

ドイツにおいて、当社の子会社ウィルソン・ラーニング ヨーロッパ ＬＴＤ．（イギリス）を通じて、ウィルソン・ラーニング ＧｍｂＨ．を100％出資により設立。

ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社が、「プライバシーマーク」の認定（日本国内）を受ける。

ウィルソン・ラーニング ヨーロッパ ＬＴＤ．（イギリス）、ウィルソン・ラーニング Ｓ．Ａ．（スペイン）、ウィルソン・ラーニング サザン アフリカ Ｃ．Ｃ．（南アフリカ）、ウィルソン・ラーニング オーストラリア ＰＴＹ ＬＴＤ.及びウィルソン・ラーニング アジア ＰＴＥ ＬＴＤ.（シンガポール）に対する当社の出資比率を100％とし、直接子会社とする。

中国において、当社の子会社ウィルソン・ラーニング チャイナ リミテッド（香港）を通じて、展智（北京）企業管理諮詢有限公司（中国）を100％出資により設立。

名古屋支店を名古屋市中村区より名古屋市中区へ移転。

日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。

本社を東京都千代田区より東京都中央区へ移転。

ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社が、「ＩＳＭＳ」の認定（本社及び各支店）を受ける。

インドにおいて、当社100％出資によるウィルソン・ラーニング インド ＰＶＴ．ＬＴＤ．を設立。

フランスにおいて、当社100％出資によるウィルソン・ラーニング フランスを新規取得。

ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱに上場。

本社を東京都中央区より東京都港区へ移転。

ＣＣ事業を株式会社ワークス・ジャパンへ事業譲渡。

株式会社日本経済新聞社と資本・業務提携契約を締結。

東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）に上場。

株式会社日経リサーチと業務提携契約を締結。

九州支店を福岡市早良区に設置。

九州ウィルソンラーニング株式会社を清算。

株式会社日本経済新聞社と資本・業務提携契約を解消、新たに業務提携契約を締結。

ウィルソン・ラーニングコーポレーション（米国）が、ウィルソン・ラーニング ワールドワイド インク（米国）を吸収合併。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）からスタンダード市場に移行。

ウィルソン・ラーニング サザン アフリカ Ｃ．Ｃ．（南アフリカ）を清算。

株式会社ライトワークスと業務提携契約を締結。

ウィルソン・ラーニング オーストラリア ＰＴＹ ＬＴＤ.を清算。

	2013年 3月31日	2014年 3月31日	2015年 3月31日	2016年 3月31日	2017年 3月31日	2018年 3月31日	2019年 3月31日	2020年 3月31日	2021年 3月31日	2022年 3月31日	2023年 3月31日	2024年 3月31日
売上高	3,150	3,028	3,221	3,446	3,458	3,505	3,122	2,408	1,480	1,788	2,492	1,751
売上原価	1,012	978	1,023	1,103	966	1,010	937	751	467	476	710	500
売上総利益又は売上総損失（△）	2,138	2,050	2,198	2,343	2,491	2,495	2,185	1,657	1,013	1,312	1,782	1,250
販売費及び一般管理費	1,860	1,934	2,128	2,190	2,184	2,250	2,179	2,144	1,783	1,848	1,636	1,807
営業利益又は営業損失（△）	278	116	70	153	308	245	6	-487	-770	-535	146	-556
受取利息	3	2	6	4	3	8	2	1	1	1	1	43
受取配当金	1	1	1	1	1	1	1	1	1	1	1	1
投資事業組合運用益	1	35	33	20	9	7	2	-	-	19	0	-
役員報酬返納額	-	-	-	-	-	-	-	-	2	3	4	5
投資事業組合運用益	1	35	33	20	9	7	2	-	-	19	0	-
補助金収入	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	3	-
役員報酬返納額	-	-	-	-	-	-	-	-	2	3	4	5
雑収入	6	10	8	3	1	5	19	6	2	7	1	0
補助金収入	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	3	-
営業外収益	46	107	73	30	32	57	63	36	6	49	9	48
支払利息	4	6	5	4	3	3	4	4	3	2	3	16
為替差損	-	-	-	19	39	24	-	36	2	-	128	63
雑損失	7	4	3	4	6	6	15	7	4	3	6	4
営業外費用	24	18	18	30	52	56	42	66	17	5	137	83
経常利益又は経常損失（△）	300	205	125	153	288	247	28	-516	-781	-491	19	-591
その他	-	-	-	-	0	-	-	0	0	-	1	1
特別利益	5	7	-	-	4	52	-	7	174	180	1	1
減損損失	-	3	-	56	52	5	69	170	13	1	11	2
子会社清算損	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	35	-
為替換算調整勘定取崩損	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	1	-
子会社における送金詐欺損失	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	5	-
特別損失	4	3	-	56	54	6	70	172	13	2	52	2
その他	-	-	-	-	1	-	-	1	-	-	0	-
特別損失	4	3	-	56	54	6	70	172	13	2	52	2
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	301	209	125	97	238	293	-43	-680	-620	-313	-33	-592
法人税、住民税及び事業税	29	41	35	17	20	41	11	9	16	6	2	8
法人税等還付税額	-2	-1	-	-	-	-	-	-	-1	-6	-0	-
法人税等調整額	-35	-72	-352	67	70	131	24	139	-6	-4	-7	-11
法人税等調整額	-35	-72	-352	67	70	131	24	139	-6	-4	-7	-11
法人税等	-9	-31	-317	84	90	172	36	148	9	-4	-6	-4
法人税等	-9	-31	-317	84	90	172	36	148	9	-4	-6	-4
当期純利益又は当期純損失（△）	-	-	442	14	148	120	-79	-829	-629	-309	-27	-589
当期純利益又は当期純損失（△）	-	-	442	14	148	120	-79	-829	-629	-309	-27	-589
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	-	-	448	14	148	120	-79	-829	-629	-309	-27	-589

ウィルソン・ラーニング ワールドワイドJP:9610

ウィルソン・ラーニングワールドワイドJP:9610