日本郵船JP:9101

時価総額
¥2.55兆
PER
11.1倍
定期船、航空運送、物流、自動車、ドライバルク、エネルギー、不動産賃貸や客船事業など多岐にわたる事業を展開。
期末日実効税率(%) (百万円)前年比 (%)
2025年3月31日5.8-81.71%
2024年3月31日32+510.99%
2023年3月31日5.2+169.30%
2022年3月31日1.9-82.63%
2021年3月31日11.2-27.04%
2020年3月31日15.3-101.64%
2019年3月31日-937.1-1817.93%
2018年3月31日54.5-97.18%
2017年3月31日1,936.2+3018.94%
2016年3月31日62.1+53.95%
2015年3月31日40.3