フォーバルJP:8275

時価総額
¥331.7億
PER
14.2倍
中小・中堅法人向けにOA・ネットワーク機器販売、通信サービス、IT教育、健康経営サービスなどを提供するフォーバルビジネスグループ。
2024年05月株式会社タニタヘルスリンクを子会社化
2024年05月エフピーステージ株式会社を子会社化
2024年02月株式会社Meisinを子会社化(3月に完全子会社化)
2023年10月東京証券取引所 スタンダード市場へ移行
2023年05月株式会社三知を子会社化
2022年12月株式会社奈良事務機を子会社化
2022年04月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
2022年04月株式会社アベヤスを子会社化
2021年07月株式会社エルコムを子会社化
2021年06月株式会社コーディネートを子会社化
2020年05月カエルネットワークス株式会社(現 株式会社フォーバルカエルワーク)を子会社化(7月に完全子会社化)
2020年04月株式会社えすみを子会社化
2020年04月株式会社三好商会のビジネスソリューション事業を分社化し、子会社化
2018年10月株式会社第一工芸社の株式を取得(子会社)
2015年09月新アイコンサービス「情報マネジメントアイコン」の提供を開始
2014年10月東京証券取引所市場第一部へ指定
2014年08月株式会社フォーバルテレコムが、東京証券取引所市場第二部へ市場変更
2014年01月東京証券取引所 市場第二部へ市場変更
2013年12月株式会社アップルツリーの株式を取得(子会社)
2013年10月株式会社アイテックの株式を取得(子会社)
2012年04月「SWIFTBOX(スイフトボックス)」を発売開始。IP電話システム(IP-PBX)とオールインワン型ネットワークセキュリティシステム(UTM)を融合したIP統合ソリューションを世界に先駆け開発
2012年03月ミャンマーのヤンゴンにミャンマー駐在員事務所(ヤンゴンオフィス)を開設
2011年08月ベトナムのホーチミンに現地法人FORVAL VIETNAM CO., LTD.を設立
2011年07月鹿児島コミュニケーションセンターを開設(現 カスタマーコミュニケーションセンター鹿児島)
2011年07月インドネシアのジャカルタに現地法人PT.FORVAL INDONESIAを設立
2010年10月スマートフォンを利用したFMC(Fixed Mobile Convergence)サービス「ツーウェイスマート」を開始
2010年05月カンボジアのプノンペンに現地法人FORVAL(CAMBODIA)CO., LTD.を設立
2010年04月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場
2009年02月「株式会社フリード」(現 株式会社フォーバル・リアルストレート)の株式を取得(子会社)
2008年04月保守・サポートサービスを統合し、新たに、お客様の問題解決を付加した総合ITコンサルティングサービス「アイコン」を提供開始
2007年07月「株式会社リンクアップ」の株式を取得(子会社)(2019年4月全株式を売却)
2006年05月東京都渋谷区に「株式会社プロセス・マネジメント」設立
2006年04月東京都渋谷区に子会社「株式会社フォーバルテクノロジー」設立
2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
2003年10月法人向け光ファイバー対応IP電話サービス「FTフォン」サービスを開始
2002年02月株式会社フォーバルテレコムが、東京都中央区に「ビー・ビー・コミュニケーションズ株式会社」(合弁会社)を設立
2000年11月株式会社フォーバルテレコムが、東京証券取引所マザーズ市場に上場
1995年04月東京都新宿区に子会社「フォーバル・インターナショナル・テレコミュニケーションズ株式会社」(現 株式会社フォーバルテレコム)設立
1991年10月商号を「株式会社フォーバル」に変更
1991年07月資本金41億3,308万8千円に増資
1989年11月資本金40億7,270万円に増資
1988年11月「新日本工販株式会社」(現 株式会社フォーバル)、社団法人日本証券業協会東京地区協会(現 日本証券業協会)に店頭登録銘柄として株式公開
1988年11月東京都渋谷区神宮前に本社移転
1980年09月電気通信機器、コンピュータ及び端末機器販売、設置工事及び保守管理を事業目的として、東京都新宿区高田馬場に「新日本工販株式会社」(現 株式会社フォーバル)を設立