キヤノンJP:7751
時価総額
¥5.98兆
PER
12.5倍
プリンティング、メディカル、イメージング、インダストリアルの各セグメントで、プリンターや医療機器、カメラ、半導体露光装置などを提供。
| 2024年03月 | キヤノンマーケティングジャパン(株)が(株)プリマジェストの株式を取得。 |
| 2023年07月 | キヤノンメディカルシステムズ(株)がミナリスメディカル(株)の株式を取得。 |
| 2021年09月 | Redlen Technologies Inc.の株式を取得。 |
| 2017年06月 | 宮崎ダイシンキヤノン(株)（現宮崎キヤノン(株)）の株式を取得。 |
| 2017年03月 | 東芝医用ファイナンス(株)（現キヤノンメディカルファイナンス(株)）の株式を取得。 |
| 2016年12月 | 東芝メディカルシステムズ(株)（現キヤノンメディカルシステムズ(株)）の株式を取得。 |
| 2015年04月 | Axis ABの株式を取得。 |
| 2014年07月 | Canon Europa N.V.がMilestone Group A/Sの株式を取得。 |
| 2014年04月 | Molecular Imprints, Inc.（現Canon Nanotechnologies, Inc.）の株式を取得。 |
| 2010年03月 | Océ N.V.（現Canon Production Printing Holding B.V.）の株式を取得。 |
| 2010年02月 | OPTOPOL Technology S.A.（現Canon Ophthalmic Technologies Sp. z o.o.）の株式を取得。 |
| 2009年07月 | 欧州の本社機能をCanon Europe Ltd.に集約。 |
| 2008年07月 | 長崎キヤノン(株)を設立。 |
| 2007年12月 | トッキ(株)（現キヤノントッキ(株)）の株式を取得。 |
| 2007年06月 | キヤノンマーケティングジャパン(株)が(株)アルゴ21（現キヤノンITソリューションズ(株)）の株式を取得。 |
| 2006年07月 | 普通株式１株につき1.5株の割合で株式分割を実施。 |
| 2005年10月 | NECマシナリー(株)（現キヤノンマシナリー(株)）の株式を取得。 |
| 2005年09月 | アネルバ(株)（現キヤノンアネルバ(株)）の株式を取得。 |
| 2003年04月 | 福島キヤノン(株)をキヤノン(株)より分社化。 |
| 2002年04月 | 上野キヤノンマテリアル(株)をキヤノン(株)より分社化。 |
| 2001年09月 | 中華人民共和国に佳能（蘇州）有限公司を設立。 |
| 2001年04月 | ベトナムにCanon Vietnam Co.,Ltd.を設立。 |
| 2001年01月 | イギリスにCanon Europe Ltd.を設立。 |
| 2000年11月 | キヤノン化成(株)を完全子会社化。 |
| 2000年09月 | ニューヨーク証券取引所に上場（2023年３月 上場廃止）。 |
| 1998年01月 | 大分キヤノンマテリアル(株)を設立。 |
| 1997年03月 | 中華人民共和国にCanon（China）Co.,Ltd.を設立。 |
| 1990年08月 | タイにCanon Hi-Tech（Thailand）Ltd.を設立。 |
| 1989年09月 | 中華人民共和国に佳能大連事務機有限公司を設立。 |
| 1988年12月 | マレーシアにCanon Opto（Malaysia）Sdn.Bhd.を設立。 |
| 1988年09月 | 長浜キヤノン(株)を設立。 |
| 1985年11月 | 米国にCanon Virginia,Inc.を設立。 |
| 1985年07月 | キヤノン販売(株)（現キヤノンマーケティングジャパン(株)）が日本タイプライター(株)（現キヤノンセミコンダクターエクィップメント(株)）に出資。 |
| 1984年01月 | キヤノン・コンポーネンツ(株)を設立。 |
| 1983年08月 | フランスにCanon Bretagne S.A.（現Canon Bretagne S.A.S.）を設立。 |
| 1982年02月 | 大分キヤノン(株)を設立。 |
| 1982年01月 | オランダにCanon Europa N.V.を設立。 |
| 1981年10月 | バブルジェット記録方式の開発に成功。 |
| 1980年05月 | キヤノン販売(株)（現キヤノンマーケティングジャパン(株)）とコピア(株)の共同出資によりコピア販売(株)（現キヤノンシステムアンドサポート(株)）を設立。 |
| 1979年12月 | コピア(株)（現キヤノンファインテックニスカ(株)）に出資。 |
| 1979年10月 | シンガポールにCanon Singapore Pte.Ltd.を設立。 |
| 1978年08月 | オーストラリアにCanon Australia Pty.Ltd.を設立。 |
| 1975年05月 | レーザープリンターの開発に成功。 |
| 1972年08月 | 第一精機工業(株)（現キヤノンファインテックニスカ(株)）に出資。 |
| 1972年07月 | Physotec GmbH（現Canon Giessen GmbH）に出資。 |
| 1971年11月 | キヤノンカメラ販売(株)、キヤノン事務機サービス(株)をキヤノン事務機販売(株)へ合併、キヤノン販売(株)（現キヤノンマーケティングジャパン(株)）と商号変更。 |
| 1970年06月 | 台湾佳能股份有限公司を設立。 |
| 1970年03月 | 半導体製造装置を発表。 |
| 1969年03月 | キヤノン株式会社と商号変更。 |
| 1968年04月 | ＮＰシステムを開発、普通紙複写機（ＰＰＣ）分野に進出。 |
| 1968年02月 | キヤノン事務機販売(株)を設立。 |
| 1966年04月 | 米国にCanon U.S.A.,Inc.を設立。 |
| 1964年10月 | 電子式卓上計算機を発売、本格的に事務機分野に進出。 |
| 1961年08月 | 三栄産業(株)（現キヤノン化成(株)）に出資。 |
| 1957年09月 | スイスに欧州総代理店としてCanon Europe S.A.開設。 |
| 1955年10月 | ニューヨーク支店開設。 |
| 1954年05月 | (株)秩父英工舎（現キヤノン電子(株)）を設立。 |
| 1952年12月 | (株)目黒精機製作所（現キヤノンプレシジョン(株)）を設立。 |
| 1951年11月 | 東京都大田区下丸子に本社・工場を集結。 |
| 1949年05月 | 東京証券取引所に上場。 |
| 1947年09月 | キヤノンカメラ株式会社と商号変更。 |
| 1937年08月 | 東京目黒に精機光学工業株式会社として資本金100万円で創立。カメラ製造販売開始。 |
| 1933年11月 | 東京麻布六本木に高級小型カメラの研究を目的とする精機光学研究所として発足。 |