日本プラスト株式会社は、事業目的を合成樹脂成形加工販売メーカーとして、営業を開始。

日産自動車株式会社吉原工場と取引を開始し、合成樹脂部品の納入を開始。

日産自動車株式会社から、ステアリングホイール(以下ハンドルと略称)を受注、同年９月から納入を開始。

東京都港区仲門前町に東京営業所を開設。(1997年１月に東京営業所を廃止し、厚木営業所と栃木営業所に分散)

静岡県吉原市青島に工場を開設、静岡県富士市今泉から本社・工場を移転。(1973年９月本社部門を分離、静岡県富士市青島町に移転、2001年７月静岡県富士宮市北山に富士工場移転)

本田技研工業株式会社と取引を開始。

群馬県伊勢崎市八斗島町に伊勢崎工場(第一地区)を開設。

有限会社堀沢運輸(1996年４月日本プラスト運輸株式会社に社名変更)に資本参加し、運輸部門の基盤を強化。

群馬県伊勢崎市長沼町に伊勢崎工場(第二地区)を開設。

福岡県築上郡新吉富村(現上毛町)に九州工場を開設。

群馬県伊勢崎市長沼町に伊勢崎工場(第三地区)を開設。

アメリカ合衆国オハイオ州にニートン・オート・プロダクツ・マニュファクチャリング・インコーポレーテッド(以下ニートン・オート・プロダクツと略称)を全額出資により設立。

静岡県富士宮市山宮に富士宮工場(2009年10月富士工場と統合し、現富士工場（２地区）に名称変更)を開設。

日本証券業協会へ株式を店頭登録。

インドネシア共和国西ジャワ州ブカシ市にニホンプラストインドネシアを設立。

静岡県富士宮市山宮の富士宮工場（現富士工場（２地区））敷地内にテクニカルセンターを開設。

メキシコ合衆国ケレタロ州にニホンプラストメヒカーナを設立。

株式会社カンセイ(2019年10月マレリ株式会社に社名変更)と業務提携契約を締結。

静岡県富士市(2005年３月静岡県富士宮市に移転)にエヌピーサービス株式会社を設立。

アメリカ合衆国ジョージア州にニートン・ローム・インコーポレーテッド(以下ニートン・ロームと略称)をニートン・オート・プロダクツの全額出資により設立。

モラーグループKG社(ドイツ)と自動車の内外装部品事業について業務提携契約を締結。

中華人民共和国広東省中山市に中山富拉司特工業有限公司を設立。

タイ王国ラヨン県にニホンプラストタイランドを設立。

日本証券業協会への店頭登録を取消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場。

静岡県富士宮市山宮に第２テクニカルセンターを開設。

メキシコ合衆国ケレタロ州にニホンプラストメヒカーナとニートン・オート・プロダクツとの出資によりニホンマグネシオを設立。

東京証券取引所市場第二部に株式を上場。

中華人民共和国湖北省武漢市に武漢富拉司特汽車零部件有限公司を設立。

静岡県富士宮市山宮のテクニカルセンター内に本社を移転。

メキシコ合衆国ケレタロ州にニホンプラストメヒカーナとニートン・オート・プロダクツとの出資によりニートン・オート・メヒカーナを設立。

静岡県富士市依田橋に富士工場３地区を開設。

中華人民共和国広東省中山市に中山富拉司特テクニカルセンターを開設。

福岡県築上郡上毛町に九州工場第２地区を開設。

東京証券取引所市場第一部に指定。

メキシコ合衆国メキシコ州にニホンプラストメヒカーナとニホンマグネシオとの出資によりニホンプラストメヒカーナ・テマスカルシンゴを設立。

ベトナム社会主義共和国ビンフック省にニホンプラストベトナムを設立。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行。

	2013年 3月31日	2014年 3月31日	2015年 3月31日	2016年 3月31日	2017年 3月31日	2018年 3月31日	2019年 3月31日	2020年 3月31日	2021年 3月31日	2022年 3月31日	2023年 3月31日	2024年 3月31日
売上高	94,164	116,756	123,325	139,183	128,652	114,689	115,563	106,141	83,065	86,504	103,359	124,255
売上原価	87,730	108,650	113,022	126,425	115,199	103,102	102,432	94,321	75,634	79,920	95,821	111,781
売上総利益又は売上総損失（△）	6,434	8,105	10,302	12,758	13,452	11,586	13,131	11,819	7,430	6,584	7,537	12,473
販売費及び一般管理費	6,817	6,625	7,386	8,004	7,781	7,700	7,654	7,311	6,141	7,307	8,504	9,662
営業利益又は営業損失（△）	-383	1,480	2,915	4,754	5,670	3,885	5,476	4,507	1,288	-722	-966	2,811
受取利息	60	36	118	65	34	61	96	125	108	121	252	155
受取利息及び配当金	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	1,061	712
受取配当金	35	40	50	47	178	59	65	68	62	65	79	94
債務保証損失引当金戻入額	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	110	-
投資不動産賃貸料	65	65	65	65	65	65	65	65	65	65	65	65
為替差益	-	273	476	-	-	-	-	-	39	195	245	609
持分法による投資利益	-	2	-	4	21	19	29	10	2	-	-	-
補助金収入	-	-	-	-	-	-	49	90	369	233	161	2
為替差益	-	273	476	-	-	-	-	-	39	195	245	609
その他	-	-	-	-	-	-	-	89	90	83	302	114
その他	-	-	-	-	-	-	-	89	90	83	302	114
営業外収益	424	840	1,171	434	699	351	554	466	795	769	945	1,039
営業外収益	424	840	1,171	434	699	351	554	466	795	769	945	1,039
支払利息	289	434	523	521	376	358	429	428	349	239	665	877
その他	-	-	-	-	-	-	-	81	44	60	62	52
固定資産除却損	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	4	9
営業外費用	502	687	931	1,671	1,266	558	588	953	414	336	728	929
租税公課	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	12	12
売上債権売却損	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	7	10
その他	-	-	-	-	-	-	-	81	44	60	62	52
営業外費用	502	687	931	1,671	1,266	558	588	953	414	336	728	929
経常利益又は経常損失（△）	-461	1,632	3,156	3,517	5,104	3,678	5,442	4,021	1,669	-289	-749	2,920
固定資産売却益	-	156	-	10	-	-	-	-	-	-	-	2
製品保証引当金戻入額	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	525
特別利益	-	186	378	39	371	-	-	-	150	-	-	527
減損損失	225	-	-	185	54	-	-	-	2,105	4,165	545	336
投資有価証券評価損	-	-	-	-	-	-	-	-	74	-	59	-
製品保証引当金繰入額	1,409	-	-	-	-	-	-	-	-	1,420	1,570	-
関係会社株式評価損	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	813	-
特別損失	1,635	-	-	198	54	-	-	176	2,180	5,585	2,176	336
製品保証引当金繰入額	1,409	-	-	-	-	-	-	-	-	1,420	1,570	-
特別損失	1,635	-	-	198	54	-	-	176	2,180	5,585	2,176	336
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	-2,097	1,818	3,534	3,358	5,421	3,677	5,442	3,845	-360	-5,875	-2,925	3,112
法人税、住民税及び事業税	917	1,388	1,043	1,056	1,306	1,268	1,400	1,435	711	1,007	236	565
法人税等調整額	709	-692	31	355	127	394	160	53	-26	1,136	440	67
法人税等	1,626	695	1,075	1,242	1,434	1,662	1,560	1,488	685	2,143	676	633
当期純利益又は当期純損失（△）	-	-	2,459	2,115	3,986	2,015	3,882	2,356	-1,045	-8,018	-3,602	2,478
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	-	-	2,388	2,115	3,986	2,015	3,882	2,356	-1,045	-8,018	-3,602	2,478

日本プラストJP:7291