SMKJP:6798

時価総額
¥187.7億
PER
27.5倍
電気通信及び電子機器用部品の製造販売を行うCS事業部、SCI事業部、イノベーションセンター、不動産賃貸や労働者派遣を手がけるその他事業。
2022年04月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
2015年03月アイルランドに現地法人SMK Electronics (Europe) Ltd.<現連結子会社>を設立。
2013年02月中国広東省シンセン市にSMK Electronics Trading (Shenzhen) Co., Ltd.<現連結子会社>を設立。
2011年01月中国広東省東莞市にSMK Electronics (Dongguan) Co., Ltd.<現連結子会社>を設立。
2009年12月中国広東省シンセン市にSMK Electronics Technology Development(Shenzhen)Co., Ltd.<現連結子会社>を設立。
2006年03月中国上海市にSMK Electronics Int'l Trading (Shanghai) Co., Ltd.<現連結子会社>を設立。
2005年04月中国上海市にSMK Electronics Trading (Shanghai) Co., Ltd.<現連結子会社>を設立。
1998年02月フィリピンに現地法人SMK Electronics (Phils.) Corporation<現連結子会社>を設立。
1996年08月中国広東省シンセン市に現地法人和林電子有限公司(SMK Electronics (Shenzhen) Co., Ltd.)<現連結子会社>を設立。
1994年12月中国広東省東莞市に東莞高廠昭和電子廠(SMK Dongguan Gaobu Factory)を直接委託加工方式で運営。(平成23年1月にSMK Electronics (Dongguan) Co., Ltd.<現連結子会社>へ転換。)
1990年05月SMK Electronics (H.K.) Ltd.のシンガポール支店を現地法人化、SMK Electronics Singapore Pte. Ltd.<現連結子会社>を設立。
1989年04月マレーシアに現地法人SMK Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.<現連結子会社>を設立。
1985年02月SMK株式会社に社名変更。
1978年11月東京証券取引所市場第一部上場(指定替)。
1978年06月香港駐在員事務所を現地法人化、SMK Electronics (H.K.) Ltd.<現連結子会社>を設立。
1973年09月米国駐在員事務所を現地法人化、SMK Electronics Corporation of America(現 SMK Electronics Corporation, U.S.A.)<現連結子会社>を設立。
1970年03月茨城工場(現ひたち事業所)を開設。
1969年11月名古屋営業所(現名古屋支店)を開設。
1963年12月富山工場(現富山事業所)を開設。
1962年09月東京証券取引所市場第二部上場。
1953年10月大阪営業所(現大阪支店)を開設。
1946年04月電子機器機構部品の製造販売を開始。
1929年01月法人組織に改組、資本金を1万2千円とし、昭和無線工業株式会社に改称。
漁業無線機器およびラジオ受信機ならびに部品の製造販売を開始。
1925年04月初代社長池田平四郎が東京府荏原郡(現東京都品川区豊町)に池田無線電機製作所を創立し、放送無線受信機器等の製造販売を開始。