SMCJP:6273

時価総額
¥4.02兆
PER
22.5倍
ファクトリー・オートメーションに必須の自動制御機器(方向制御、駆動、空気圧補助、温調機器、センサー等)の製造・販売。

沿革

1959-04焼結濾過体(フィルタ用焼結金属)の製造及び販売を目的に、東京都千代田区に焼結金属工業株式会社を設立
1961-09空気圧補助機器(エア三点セット)の製造・販売開始
1964-05自動制御機器製品の製造加工及び販売を事業目的に追加
1965-05日本機材株式会社に資本参加
1967-11SMCオーストラリアに資本参加
1968-06草加工場設置
1970-06駆動機器(エアシリンダ)の製造・販売開始
1971-01方向制御機器(直動形電磁弁)の製造・販売開始
1974-08SMCシンガポール設立
1977-03SMCアメリカ設立
1978-02SMCイギリス設立
1978-06SMCドイツ設立
1978-12本社を東京都港区に移転
1981-12SMCイタリアに資本参加
1983-01筑波工場設置
1986-04SMC株式会社に社名変更
1986-09SMCシンガポール製造設立
1987-12東京証券取引所市場第二部に株式上場
1989-09東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
1989-10SMC台湾設立
1990-10SMCスペイン設立
1991-01釜石工場設置
1991-04筑波技術センター設置
1994-08矢祭工場設置
1994-09SMC中国製造設立
1995-03SMC韓国設立
1997-12遠野工場設置
1998-02ISO9001の認証取得
1999-12ISO14001の認証取得
2000-10欧州技術センター設置
2000-12SMC北京製造設立
2002-04米国技術センター設置
2006-01本社を東京都千代田区に移転
2007-07中国技術センター設置
2013-06下妻工場設置
2014-09SMCベトナム製造設立
2016-04SMC天津製造設立
2020-12中国における子会社の再編を実施(SMC投資管理及びSMC中国設立)
2022-04東京証券取引所の市場区分見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行

事業内容

SMCは、ファクトリー・オートメーション(FA)に不可欠な自動制御機器の製造・販売を主軸に展開している企業です。2023年3月31日現在、SMCとその子会社74社(連結子会社44社、非連結子会社30社)から成る企業集団を形成しています。同社の事業セグメントは、方向制御機器、駆動機器、空気圧補助機器などの空気圧機器をはじめ、温調機器やセンサー等の自動制御機器事業が中心です。

SMCの製品は、産業界における自動化技術の進展に伴い、幅広い産業分野での需要が見込まれています。特に、製造業における生産ラインの自動化や効率化を支える重要な役割を担っています。同社の提供する自動制御機器は、高い技術力と信頼性に支えられ、国内外の多くの企業に採用されています。

また、SMCは、事業のグローバル展開を進めており、世界各国に子会社を持つことで、国際市場におけるニーズに迅速に対応しています。これにより、同社は国際競争力を高め、持続可能な成長を目指しています。

総じて、SMCは、自動制御機器事業を通じて、産業界の自動化と効率化に貢献しており、その技術力と製品の信頼性で、国内外の市場で高い評価を得ています。

経営方針

SMCは、自動化・省力化を推進する自動制御機器の製造販売を通じて、産業界に貢献している企業です。同社は、自動化技術の進展に伴う幅広い産業分野での需要増加に対応し、国内外で高い評価を受けています。特に、製造業の生産ラインの自動化や効率化を支える重要な役割を担っており、その技術力と製品の信頼性が同社の強みです。

経営方針として、SMCは自動化・省力化への貢献、本業への専心、そしてグローバルな製品供給を掲げています。これらの方針は、市場環境の変化や多様な顧客ニーズに対応するための基盤となっています。特に、環境保護への要請の高まりや労働力人口の減少といった社会的課題に対して、SMCの製品は有効な解決策を提供しています。

競争優位性として、SMCは空気圧機器の総合メーカーとしての地位を確立し、環境性能に優れた製品開発、豊富な品揃えと潤沢な在庫、そしてグローバルネットワークを強みとしています。これらにより、顧客の多様なニーズに迅速かつ柔軟に対応することが可能です。

長期経営ビジョンの下、SMCは製品開発、生産設備の拡充と更新、グローバル市場での競争力強化を優先的に対処すべき課題としています。また、製品供給能力の確保、販売戦力の強化、保有資産の有効活用を通じて、中長期的な需要の伸長に備え、経済のブロック化への対応を図っています。

総じて、SMCは自動制御機器事業を核として、技術革新とグローバル展開を推進し、持続可能な成長を目指しています。その過程で、社会的課題への貢献と市場ニーズへの迅速な対応を重視しており、これが同社の成長戦略の基盤となっています。