1925年１月、大阪市福島区において前田軍治が個人経営にて、機械工具商前田軍治商店を開業し、これを母体として大阪市東成区にて前田金属工業株式会社（資本金30万円）を設立し、自動車及び航空機整備用機械工具の製造をはじめる。

軍の監督工場の指定を受ける。

軍の要請により、兵庫県尼崎市に所在する石産精工㈱伊丹工場を買収し、増産態勢に入ると共に本社を大阪市北区の宇治電ビルに移転する。

伊丹工場と共に軍需省管理工場の指定を受ける。
生産品のほとんどが航空兵器に注がれる。

終戦事態の一変により企業縮小、本来の自動車整備用工具の生産に復帰する。

伊丹工場閉鎖及び本社を大阪市東成区に移転する。

企業再建整備法により会社解散、第二前田金属工業株式会社（資本金300万円）を設立する。

旧会社清算事務の終結により旧商号前田金属工業株式会社と改称復帰する。
通産省及び防衛庁の指定銘柄に合格、優良自動車部品Ａ級品の認定を受ける。

日本工業規格表示認可を受ける。

東京都港区に東京営業所を開設する。

大阪証券取引所市場第二部に上場する。

札幌市に札幌出張所（現、札幌営業所）を開設する。

福岡市に福岡出張所（現、福岡営業所）を開設する。

名古屋市に名古屋営業所を開設する。

仙台市に仙台出張所（現、仙台営業所）を開設する。

広島市に広島出張所（現、広島営業所）を開設する。

東京都渋谷区に東京営業所を建設、移転する。

石川県金沢市に北陸地区センター（その後、金沢営業所に改称）を開設する。

大阪府富田林市に富田林工場を設置する。

大阪市城東区に開発センターを設置する。

大阪市東成区に全額出資子会社、ロック㈱（現、ＴＯＮＥ　ＡＬＰＨＡ㈱）を設立する。

新潟県三条市に新潟事務所（現、新潟営業所）を開設する。

金沢営業所を名古屋営業所に統合する。

大阪府河内長野市に新工場建設用地を取得する。

大阪府河内長野市に河内長野工場を設置する。

河内長野工場に本社工場、富田林工場の一部、品質保証部、営業企画部、開発センターを移転する。

大阪市浪速区に本社を移転する。

ベトナム社会主義共和国に全額出資子会社、ＴＯＮＥ　ＶＩＥＴＮＡＭ　ＣＯ.,ＬＴＤ.を設立する。

東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場する。

社名をＴＯＮＥ株式会社に変更する。

群馬県太田市に北関東営業所を開設する。

台湾に全額出資子会社、利根股份有限公司を設立する。

監査役設置会社から監査等委員会設置会社に移行する。

名古屋市千種区に名古屋営業所を建設し、移転する。

東大阪市に大阪営業所を移転する。

東京都荒川区に東京営業所を建設し、移転する。

仙台市宮城野区に仙台営業所を建設し、移転する。

アメリカ合衆国に全額出資子会社、ＴＯＮＥ　ＡＭＥＲＩＣＡＳ，ＩＮＣ．を設立する。

全額出資子会社、利根股份有限公司の清算を結了する。
大阪府富田林市に物流倉庫建設用地を取得する。

東京証券取引所の市場再編に伴い、東京証券取引所スタンダード市場に上場する。

大阪府河内長野市に本社を移転する。

	2013年 5月31日	2014年 5月31日	2015年 5月31日	2016年 5月31日	2017年 5月31日	2018年 5月31日	2019年 5月31日	2020年 5月31日	2021年 5月31日	2022年 5月31日	2023年 5月31日	2024年 5月31日
売上高	4,208	4,563	5,112	5,494	5,785	6,119	6,177	5,949	6,120	6,446	6,801	7,579
売上原価	2,580	2,861	3,055	3,194	2,975	3,571	3,652	3,552	3,467	3,710	3,776	4,444
売上総利益又は売上総損失（△）	1,629	1,702	2,057	2,301	2,810	2,548	2,525	2,397	2,653	2,736	3,025	3,134
販売費及び一般管理費	1,148	1,164	1,240	1,317	1,410	1,421	1,544	1,491	1,506	1,750	1,802	2,010
営業利益又は営業損失（△）	481	537	817	984	1,400	1,127	981	906	1,147	986	1,223	1,125
受取利息	0	0	0	0	0	1	2	2	0	0	2	3
受取利息及び配当金	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	63	79
受取配当金	17	14	14	18	21	20	23	25	21	27	47	62
為替差益	-	7	74	-	-	-	4	-	14	70	26	60
為替差益	-	7	74	-	-	-	4	-	14	70	26	60
その他	9	6	6	8	10	14	10	9	16	11	10	13
投資有価証券売却益	35	48	2	8	8	-	0	-	-	-	0	-
営業外収益	65	76	96	34	38	36	38	43	52	109	85	137
その他	9	6	6	8	10	14	10	9	16	11	10	13
営業外収益	65	76	96	34	38	36	38	43	52	109	85	137
支払利息	13	10	9	6	3	2	1	1	3	2	1	6
社債利息	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	0
固定資産除売却損	-	-	-	-	-	-	-	-	-	0	38	2
その他	2	1	1	3	0	1	2	2	1	6	1	0
営業外費用	18	10	11	73	18	9	3	17	4	8	40	8
経常利益又は経常損失（△）	527	603	902	945	1,420	1,153	1,016	932	1,195	1,087	1,267	1,255
投資有価証券売却益	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	79
特別利益	812	-	-	-	-	-	285	-	-	-	-	79
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	1,272	581	887	945	1,417	1,152	1,301	926	1,195	1,072	1,267	1,334
投資有価証券売却益	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	79
法人税、住民税及び事業税	348	275	389	370	382	352	372	309	361	393	401	406
特別利益	812	-	-	-	-	-	285	-	-	-	-	79
法人税等調整額	-13	-7	-10	13	-17	-7	50	-12	-8	-14	-1	-15
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	1,272	581	887	945	1,417	1,152	1,301	926	1,195	1,072	1,267	1,334
法人税等	335	268	379	384	365	344	422	297	353	379	400	391
法人税、住民税及び事業税	348	275	389	370	382	352	372	309	361	393	401	406
当期純利益又は当期純損失（△）	-	-	508	561	1,052	807	879	629	842	693	867	943
法人税等調整額	-13	-7	-10	13	-17	-7	50	-12	-8	-14	-1	-15
法人税等	335	268	379	384	365	344	422	297	353	379	400	391
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	-	-	508	561	1,052	807	879	629	842	693	867	943
当期純利益又は当期純損失（△）	-	-	508	561	1,052	807	879	629	842	693	867	943

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