ダイカスト製品の製造を目的として株式会社菱備製作所を設立。

ダイカスト製品の製造を開始。

プラスチック製品の製造を開始。

広島証券取引所（現　東京証券取引所）へ株式を上場。

東京、大阪両証券取引所へ株式を上場。

オフセット印刷機の製造を開始。

ダイカスト製ドアクローザの製造を開始。

アルミニウムダイカスト製品の製造会社として三良坂工業株式会社（現　リョービミラサカ株式会社）を設立。

亜鉛ダイカスト・プラスチック製品の製造会社として御調工業株式会社（現　リョービミツギ株式会社）を設立。

書体の開発・販売、印刷機の販売会社　株式会社晃文堂（のち　リョービイマジクス株式会社）に資本参加。

電動工具の販売会社　東和電器株式会社（現　京セラインダストリアルツールズ販売株式会社）に資本参加。

株式会社菱備製作所をリョービ株式会社に社名変更。

コーポレートアイデンティティ（CI）システムを導入。

東京に新社屋を建設し、広島・東京の二本社制を敷く。

オーストラリアに電動工具、建築用品等の販売会社としてリョービオーストラリアPTY.LTD.を設立。

米国にダイカスト製品の製造・販売会社としてシェラー・リョービCORP.（現　リョービダイキャスティング(USA),INC.）を設立。

アルミニウム二次合金地金の製造・販売会社として生野株式会社を設立。

東京本社別館（現　東京支社）を建設。

米国の園芸用機器の製造・販売会社イナーシャダイナミクスCORP.（1992年１月　リョービアウトドアプロダクツINC.に社名変更）に資本参加。

米国にリョービモータープロダクツCORP.を設立し、シンガーCO.の電動工具部門の全資産を買収。

フランスに電動工具等の販売会社としてリョービヨーロッパS.A.を設立。

アルミニウム鋳物、ダイカスト製品の製造・販売会社　株式会社東京軽合金製作所に資本参加。

米国に電動工具等の販売会社としてリョービアメリカCORP.を設立。

英国にダイカスト製品の製造・販売会社としてリョービアルミニウムキャスティング(UK),LIMITEDを設立。

中国に電動工具、建築用品の製造・販売会社として良明（大連）机器有限公司（現　京瓷利優比（大連）机器有限公司）を設立。

コーポレートアイデンティティ（CI）システムを見直し、新しいコーポレートロゴ・カラーを制定。

広島東工場の敷地内に印刷機器の新工場を建設。

米国で園芸用機器を製造・販売するリョービアウトドアプロダクツINC.他３社を米国のMTDプロダクツINCへ営業譲渡。

米国で電動工具を製造・販売するリョービモータープロダクツCORP.、リョービアメリカCORP.他２社を香港のテクトロニックインダストリーズCO., LTD.へ営業譲渡。

釣具事業を株式会社上州屋へ営業譲渡。

欧州で電動工具、園芸用機器を販売するリョービヨーロッパS.A.他１社を香港のテクトロニックインダストリーズCO.,LTD.へ譲渡。

オセアニアで電動工具、園芸用機器、建築用品を販売するリョービオーストラリアPTY.LTD.他１社を香港のテクトロニックインダストリーズCO.,LTD.へ譲渡。

スポーツ用品（ゴルフクラブ）の製造・販売を終結。

中国にダイカスト用金型及びダイカスト製品の製造・販売会社として利優比圧鋳（大連）有限公司を設立。

メキシコにダイカスト製品の製造会社としてアールディシーエム，S．de R.L．de C.V. を設立。

中国にダイカスト製品の製造・販売会社として利優比圧鋳（常州）有限公司を設立。

タイにダイカスト製品の製造・販売会社としてリョービダイキャスティング（タイランド）CO.,LTD.を設立。

リョービイマジクス株式会社を吸収合併。

印刷機器の製造・販売会社として三菱重工印刷紙工機械株式会社（現　三菱重工機械システム株式会社）との合弁会社であるリョービＭＨＩグラフィックテクノロジー株式会社を創業。

中国にダイカスト用金型及びダイカスト製品の販売会社として利佑比（上海）商貿有限公司を設立。

パワーツール事業を京セラ株式会社へ営業譲渡。

アルミニウム関連製品の製造・販売会社　旭テックアルミニウム株式会社の発行済株式の全部を取得し、同社及びその子会社のアルミニウム鍛造製品の製造・販売会社　豊栄工業株式会社を子会社化。

決算期を３月31日から12月31日に変更。

旭テックアルミニウム株式会社を吸収合併。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。

	2013年 3月31日	2014年 3月31日	2015年 3月31日	2016年 3月31日	2017年 3月31日	2018年 3月31日	2018年 12月31日	2019年 12月31日	2020年 12月31日	2021年 12月31日	2022年 12月31日	2023年 12月31日
売上高	166,566	199,697	227,163	254,508	241,251	247,192	216,187	220,519	170,973	198,073	249,521	282,693
売上原価	141,620	169,539	194,142	216,056	202,845	208,834	184,581	190,305	153,882	179,600	221,275	248,199
売上総利益又は売上総損失（△）	24,946	30,158	33,021	38,451	38,406	38,358	31,605	30,214	17,090	18,472	28,245	34,494
販売費及び一般管理費	21,639	22,493	23,898	25,619	25,782	25,145	18,026	21,719	18,879	19,996	21,276	22,280
営業利益又は営業損失（△）	3,307	7,665	9,122	12,832	12,624	13,212	13,579	8,495	-1,789	-1,524	6,969	12,214
受取利息	32	41	45	57	51	81	87	93	104	164	123	141
受取配当金	147	174	240	314	349	374	393	410	339	366	413	465
受取賃貸料	380	309	496	477	452	420	354	302	198	164	156	152
為替差益	332	449	194	-	-	-	-	-	-	200	321	893
保険配当金	124	111	126	130	136	107	128	133	128	145	41	147
為替差益	332	449	194	-	-	-	-	-	-	200	321	893
持分法による投資利益	-	-	-	-	-	-	42	103	71	59	-	154
商標権使用料	-	-	-	-	-	76	204	243	247	270	342	417
その他	485	320	436	627	569	688	650	446	624	833	889	965
その他	485	320	436	627	569	688	650	446	624	833	889	965
営業外収益	1,676	2,041	1,847	2,369	2,308	1,671	1,862	1,732	3,166	2,582	2,289	3,338
営業外収益	1,676	2,041	1,847	2,369	2,308	1,671	1,862	1,732	3,166	2,582	2,289	3,338
支払利息	1,369	1,706	1,881	1,873	1,348	1,158	1,134	1,036	967	894	1,025	1,424
棚卸資産廃棄損	140	275	26	132	114	109	60	43	68	31	44	-
減価償却費	86	32	204	128	118	72	40	42	29	16	13	13
減価償却費	86	32	204	128	118	72	40	42	29	16	13	13
棚卸資産廃棄損	140	275	26	132	114	109	60	43	68	31	44	-
持分法による投資損失	-	-	-	-	-	77	-	-	-	-	225	-
その他	208	219	243	108	108	189	211	176	121	112	156	252
営業外費用	2,002	2,442	2,571	3,069	2,170	1,853	1,476	1,493	1,412	1,054	1,466	1,690
その他	208	219	243	108	108	189	211	176	121	112	156	252
営業外費用	2,002	2,442	2,571	3,069	2,170	1,853	1,476	1,493	1,412	1,054	1,466	1,690
経常利益又は経常損失（△）	2,980	7,264	8,399	12,132	12,013	13,030	13,965	8,734	-35	4	7,791	13,861
固定資産処分益	5	22	8	57	533	276	18	57	23	4	23	66
投資有価証券売却益	-	-	-	-	201	39	12	44	-	-	-	3
特別利益	12	22	16	57	734	316	676	101	23	5	23	69
固定資産処分損	317	194	105	158	254	262	184	163	97	203	170	197
減損損失	17	1,611	-	9	1,297	-	2,109	639	1,228	4,134	-	512
投資有価証券評価損	44	-	-	-	45	20	-	15	85	2	4	-
投資有価証券売却損	-	-	-	-	-	1	-	-	-	-	250	-
支払補償費	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	430	-
特別損失	379	1,850	105	167	1,597	590	2,293	818	1,490	4,339	855	710
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	2,613	5,436	8,310	12,023	11,150	12,757	12,348	8,017	-1,501	-4,329	6,960	13,220
法人税、住民税及び事業税	793	2,356	2,868	2,821	2,026	2,490	1,942	1,070	1,080	1,001	1,345	2,221
法人税等調整額	-376	-1,274	1,063	-1,002	13	1,810	1,376	1,746	-1,758	-969	374	304
法人税等	416	1,081	3,931	1,819	2,040	4,300	3,318	2,817	-678	31	1,720	2,525
当期純利益又は当期純損失（△）	-	-	4,378	10,203	9,109	8,456	9,030	5,200	-823	-4,361	5,240	10,695
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）	-	-	568	898	761	611	442	287	-126	36	455	579
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	-	-	3,809	9,305	8,348	7,844	8,588	4,913	-697	-4,397	4,784	10,115

リョービJP:5851