| 2022年06月 | 監査等委員会設置会社へ移行 |
| 2022年04月 | 中山三星建材株式会社を合併 |
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部よりプライム市場へ移行 |
| 2021年10月 | 株式会社中山棒線を合併 |
| 2018年08月 | 株式会社中山アモルファスを清算 |
| 2013年08月 | スポンサー６社（新日鐵住金株式会社（現日本製鉄株式会社）、阪和興業株式会社、日鐵商事株式會社（現日鉄物産株式会社）、エア・ウォーター株式会社、大阪瓦斯株式会社、及び大和ＰＩパートナーズ株式会社）を引受先とする第三者割当増資を実行 |
| 2013年07月 | 中山三星建材株式会社、中山通商株式会社、三星商事株式会社、三星海運株式会社、三泉シヤー株式会社を株式交換により完全子会社化 |
| 2013年04月 | 株式会社中山アモルファスを新設し、アモルファス事業を分割 |
| 2013年02月 | 南海化学株式会社の株式譲渡により南海化学株式会社と南海化学株式会社の100%子会社である富士アミドケミカル株式会社を連結対象から除外 |
| 2012年07月 | 厚板工場を休止 |
| 2011年12月 | 大阪証券取引所の上場を廃止 |
| 2010年09月 | ＲＰＦ製造設備を休止 |
| 2010年05月 | 転炉工場及びコークス工場を休止 |
| 2005年03月 | ＲＰＦ（固形燃料）製造設備を設置し、リサイクル事業を推進 |
| 2004年03月 | 微細粒熱延鋼板の製造を可能とした偏芯異径片駆動圧延設備の開発で大河内記念技術賞を受賞 |
| 2003年03月 | 中山共同発電株式会社、中山名古屋共同発電株式会社の株式譲渡により両社を連結対象から除外 |
| 2002年07月 | 第１高炉及び第２高炉を休止 |
| 2001年11月 | 世界初の微細粒鋼(商品名ＮＦＧ)を開発、生産・販売を本格展開 |
| 2001年04月 | 中山三星建材株式会社、中山通商株式会社ほか４社を連結子会社化 |
| 2000年10月 | 清水製鋼所及び名古屋製鋼所の加工鋼材の生産・販売を中山三星建材株式会社に営業譲渡 |
| 2000年04月 | 中山名古屋共同発電株式会社営業開始 |
| 2000年01月 | 熱延工場操業開始 |
| 1999年04月 | 関連会社３社の合併により中山三星建材株式会社を設立 |
| 1999年04月 | 中山共同発電株式会社営業開始 |
| 1998年06月 | 子会社中山名古屋共同発電株式会社を設立 |
| 1996年07月 | 子会社中山共同発電株式会社を設立 |
| 1993年10月 | 三星機工株式会社を合併 |
| 1983年10月 | 新第１高炉火入れ |
| 1981年09月 | 新棒線工場操業開始 |
| 1975年09月 | 転炉操業開始。平炉操業停止 |
| 1974年09月 | 子会社中山不動産株式会社(現中山興産株式会社)を設立 |
| 1973年05月 | 連続鋳造操業開始 |
| 1962年06月 | 清水製鋼所(静岡県)中板工場操業開始 |
| 1960年04月 | 名古屋製鋼所(愛知県)線材工場操業開始 |
| 1957年01月 | 第１高炉操業再開 |
| 1953年03月 | 第２高炉操業再開。再び銑鋼一貫生産体制へ |
| 1951年06月 | 南海化学工業株式会社（現南海化学株式会社）を分離 |
| 1949年05月 | 東京及び大阪証券取引所市場第一部に上場 |
| 1946年05月 | 電気炉及び線材工場操業再開。以後各工場操業再開 |
| 1945年08月 | 第２次世界大戦終結とともに全工場操業休止 |
| 1941年09月 | 第２高炉火入れ |
| 1939年09月 | 南海化学工業株式会社（現南海化学株式会社）を合併 |
| 1939年07月 | 第１高炉火入れ。銑鋼一貫生産体制を確立 |
| 1934年06月 | 商号を株式会社中山製鋼所と改称 |
| 1933年04月 | 第１号平炉操業開始 |
| 1929年02月 | 薄板工場操業開始 |
| 1923年12月 | 株式会社中山悦治商店を設立(本社大阪市) 資本金50万円 |