ノリタケJP:5331

時価総額
¥1506.9億
PER
11.9倍
工業機材事業の研削砥石やダイヤモンド工具、セラミック・マテリアル事業の電子ペースト、エンジニアリング事業の工業炉、食器事業の陶磁器製造販売。
2024年07月ノリタケ株式会社に商号変更
2023年04月当社の超硬丸鋸切断機に係る事業を会社分割し、株式会社ノリタケマシンテクノに承継
2022年10月日本レヂボン株式会社が株式会社ノリタケコーテッドアブレーシブを吸収合併
2022年04月東京証券取引所プライム市場、名古屋証券取引所プレミア市場へ移行
2021年06月日本レヂボン株式会社の株式を追加取得し、完全子会社化
2018年04月日本フレキ産業株式会社(現、株式会社ノリタケマシンテクノ)の株式を追加取得し、完全子会社化
2014年12月日本レヂボン株式会社の株式を公開買付けにより追加取得し、連結子会社化
2012年08月共立マテリアル株式会社を株式交換により完全子会社化
2011年04月株式会社ノリタケボンデッドアブレーシブ及び株式会社ノリタケスーパーアブレーシブを吸収合併
2010年04月ノリタケ機材株式会社及び株式会社ノリタケセラミックスを吸収合併
2009年10月株式会社ノリタケエンジニアリング、日本陶器株式会社、株式会社ノリタケテーブルウェア及び東京砥石株式会社を吸収合併
2009年07月日本レヂボン株式会社(切断・オフセット砥石の製造販売)の株式を追加取得し、関連会社化(現、連結子会社)
2002年04月株式会社ノリタケボンデッドアブレーシブ(研削砥石製造販売)を設立
2001年07月共立マテリアル株式会社(セラミック原料・電子部材の製造販売)の株式を追加取得し、子会社化(現、連結子会社)
2001年04月ノリタケマシン株式会社は株式会社ノリタケエンジニアリングを合併し、株式会社ノリタケマシンエンジニアリング(株式会社ノリタケエンジニアリング・化工装置、濾過装置、研削機械、乾燥炉、焼成炉の製造販売)に商号変更
2000年04月株式会社ノリタケ九陶は株式会社ノリタケ伊万里を合併し、日本陶器株式会社に商号変更
1998年12月日本コーテッドアブレーシブ株式会社(株式会社ノリタケコーテッドアブレーシブ・研磨布紙製造販売)を子会社化
1989年10月三好セラミックス株式会社(株式会社ノリタケセラミックス・ファインセラミックス製造販売)を設立
1985年06月日東石膏株式会社(石膏製品製造)を吸収合併
1981年04月株式会社ノリタケカンパニーリミテドに商号変更
1979年08月ノリタケ機材株式会社(電子材料等製造販売)を設立
1974年09月伊勢電子工業株式会社(現、ノリタケ伊勢電子株式会社・電子部品製造販売)へ経営参加(現、連結子会社)
1973年08月ノリタケダイヤ株式会社(株式会社ノリタケスーパーアブレーシブ・ダイヤモンド工具製造販売)を設立
1972年08月スリランカにLanka Porcelain (Private) Limited(現、Noritake Lanka Porcelain (Private) Limited・食器製造)を設立(現、連結子会社)
1971年07月株式会社ノリタケエンジニアリング(濾過装置製造)を設立
1968年10月株式会社ノリタケ九陶(食器製造)操業開始
1967年05月株式会社ノリタケ伊万里(食器製造)を設立
1962年07月ノリタケマシン株式会社(研削機械製造)を設立
1960年08月神守工場操業開始(レジノイド砥石製造)
1958年04月ノリタケ研削砥石販売株式会社(現、株式会社ゼンノリタケ・工業機材製品販売)を設立(現、連結子会社)
1950年04月札幌証券取引所に上場(2004年7月上場廃止)
1949年05月東京・大阪・名古屋証券取引所の市場第一部に上場(大阪証券取引所は2004年7月上場廃止)
1947年11月米国にNoritake Co., Inc.(現、Noritake U.S.A., Inc.・当社製品販売)を設立(現、連結子会社)
1945年09月磁器製造再開
1943年12月磁器製造停止、研削砥石へ全面転換
1939年11月工業用研削砥石の本格的製造開始
1932年03月ボーンチャイナ製造開始
1919年05月碍子部門分離(現、日本碍子株式会社)
1917年07月合名会社を株式会社に改組するため日本陶器株式会社を設立し、同年12月これを存続会社として日本陶器合名会社を吸収合併
1917年05月衛生陶器部門分離(現、TOTO株式会社)
1916年03月国内販売会社として合名会社日陶商会(株式会社ノリタケテーブルウェア・食器販売)を設立
1914年06月ディナープレートの製造に成功し、わが国最初のディナーセット完成
1907年03月自家用研削砥石の製造開始
1904年01月優れた輸出用陶磁器の製造をもって、わが国貿易に寄与すべく森村市左衛門、大倉孫兵衛、廣瀬實榮らが日本陶器合名会社を創立