アジアパイルホールディングスJP:5288
時価総額
¥555億
PER
9.7倍
基礎工事関連事業を展開し、国内外でコンクリート杭や鋼管杭の製造・施工・販売を手がけるアジアパイルホールディングス。
| 2024年09月 | 「ＪＰ－Ｐｉｌｅ工法」に対して国土交通大臣より認定を取得 |
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
| 2021年01月 | 「Ｓｍａｒｔ－ＭＡＧＮＵＭ工法」に対して国土交通大臣より認定を取得 |
| 2020年06月 | 全株式取得によりジャパンパイル株式会社がシントク工業株式会社を完全子会社化 |
| 2018年09月 | Fecon Mining Joint Stock Company（ベトナム）を子会社化 |
| 2018年08月 | 「ＭＡＧＮＵＭ工法」に対して国土交通大臣より認定を取得 |
| 2017年10月 | 群馬大同工業株式会社との共同出資により、ジャパンパイル関東北販売株式会社を設立 |
| 2017年09月 | 本社を現住所に移転 |
| 2017年04月 | ジャパンパイル株式会社がＪＰプロダクツ鹿児島株式会社を吸収合併 |
| 2017年03月 | Phan Vu Investment CorporationがPhan Vu Infrastructure Construction Co., Ltd.（ベトナム）を設立 |
| 2016年12月 | 全株式取得によりＪＰプロダクツ鹿児島株式会社を完全子会社化 |
| 2016年10月 | 「ＭＡＧＮＵＭ－ＢＡＳＩＣ工法」に対して国土交通大臣より認定を取得 |
| 2015年10月 | 吸収分割により持株会社体制に移行し、ジャパンパイル株式会社からアジアパイルホールディングス株式会社に社名変更。同時に当社が営む一切の事業（ただし、海外事業及びグループ全体の運営に関する事業を除く。）を100％子会社であるジャパンパイル分割準備株式会社に承継させ、同社をジャパンパイル株式会社に社名変更。 |
| 2015年06月 | Myanmar V-Pile Co., Ltd.及びPhan Vu Investment Corporationとの共同出資により、VJP Co., Ltd.（ミャンマー）を設立 |
| 2015年03月 | 持株会社体制への移行に先立ち、ジャパンパイル分割準備株式会社を設立 |
| 2015年03月 | Phuong Nam Centrifugal Concrete Joint Stock Company（Phan Vu Long An Spun Piles Company Limited）（ベトナム）を子会社化 |
| 2014年10月 | Vinaconex-Phan Vu Concrete Joint Stock Company（Phan Vu Hai Duong Concrete Joint Stock Company）（ベトナム）を子会社化 |
| 2013年12月 | Phan Vu Investment Corporationに対する出資比率を引き上げ、子会社化 |
| 2013年10月 | 基礎工業株式会社がジャパンパイル基礎株式会社を吸収合併し、ジャパンパイル基礎工業株式会社に社名変更 |
| 2012年12月 | 東京証券取引所市場第一部に指定 |
| 2012年09月 | Phan Vu Investment Corporationとの共同出資により、Phan Vu Quang Binh Concrete Company Limited（ベトナム）を設立 |
| 2011年12月 | Phan Vu Investment Corporationに対する出資比率を引き上げ、持分法適用関連会社化 |
| 2011年04月 | 100％子会社のジャパンパイル製造株式会社を吸収合併 |
| 2010年07月 | Phan Vu Investment Corporation（ベトナム）に対して出資し資本提携 |
| 2010年05月 | 大阪証券取引所市場第二部における上場を廃止 |
| 2010年02月 | 「ＢＡＳＩＣ工法」に対して国土交通大臣より認定を取得 |
| 2010年02月 | 株式会社ホッコンとの共同出資により、ホッコンＪＰ株式会社を設立 |
| 2009年02月 | 東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 2008年08月 | 本社を東京都中央区日本橋浜町に移転 |
| 2008年07月 | 丸五基礎工業株式会社と場所打ち杭及び鋼管杭事業に関する業務協力協定を締結 |
| 2008年02月 | 全株式取得により基礎工業株式会社を完全子会社化 |
| 2007年04月 | 100％子会社の株式会社ジオトップ、大同コンクリート工業株式会社並びにヨーコン株式会社を吸収合併 |
| 2007年04月 | 富士コン株式会社との共同出資により、ジャパンパイル富士コン株式会社を設立 |
| 2007年02月 | 水谷建設工業株式会社とコンクリートパイル事業に関する業務提携を締結 |
| 2006年05月 | 日本コンクリート工業株式会社との共同開発による「Ｈｙｐｅｒ－ＭＥＧＡ工法」に対して国土交通大臣より認定を取得 |
| 2006年04月 | 株式会社ジオトップ、大同コンクリート工業株式会社並びにヨーコン株式会社が共同新設分割によりジャパンパイル製造株式会社を設立、製品製造事業を承継させる |
| 2006年03月 | 全株式取得により株式会社千葉興産（ジャパンパイル基礎株式会社）を完全子会社化 |
| 2006年02月 | 株式会社トーヨーアサノとコンクリートパイル事業に関する業務提携を締結 |
| 2005年10月 | 株式交換によりヨーコン株式会社を完全子会社化 |
| 2005年07月 | 東洋高圧株式会社及び南国殖産株式会社との共同出資により、ＪＰプロダクツ鹿児島株式会社を設立 |
| 2005年04月 | 株式会社ジオトップ及び大同コンクリート工業株式会社が共同で株式移転により当社を設立、普通株式を大阪証券取引所市場第二部に上場 |