櫻護謨株式会社設立、各種ゴム製品製造を目的とする。

事業目的に航空機部品の製造加工及び販売を追加。

本社工場、東京大空襲で全焼。

「桜ファイヤーホース」の特許登録。

事業目的に消防機器の製造及び販売を追加。

航空機用ホース並びにゴム部品に対する航空事業法による運輸大臣仕様承認書の交付をうけ業界唯一の指定工場となる。

米国エスターライン・カークヒル・ラバー社と技術提携、「航空機用ダクト類」の生産開始。

東京証券取引所市場第二部に上場。

米国クレイン・レジストフレックス社（現　パーカーハニフィン・ストラトフレックス社）と技術提携、「航空機用ＰＴＦＥホース」の生産開始。

本社工場に高圧ゴムホースJIS表示の許可。

工場再配置促進法の趣旨により工場の集約を決定し、栃木県大田原市に工場用地を取得。

大田原製作所第一期工事竣工。

名古屋工場を大田原製作所へ移転集約。

大田原製作所第二期工事竣工。本社工場を大田原製作所へ移転集約。

桜ホース株式会社設立。(現　連結子会社)

大田原製作所第三期工事竣工。中野工場を大田原製作所へ移転集約。

米国クレイン・レジストフレックス社（現　パーカーハニフィン・ストラトフレックス社）と技術提携、「ダイナチューブ・フィッティング」の生産開始。

株式会社二十一世紀設立。(現　連結子会社)

本社工場跡地に笹塚ショッピング・モール竣工オープン。

米国エスターライン・カークヒル・ラバー社と技術提携、「インフレイタブルシール」の生産開始。

米国パーカーハニフィン・ストラトフレックス社と技術提携「航空機用ライトウェートラバーホース」の生産開始。

株式会社サクラフローシステムズ(現　櫻テクノ株式会社)設立。(現　連結子会社)

米国ボーイング社の複合材工程認定合格。

米国エスターライン・カークヒル・ラバー社と技術提携し「民間航空機用シール」の生産開始。

品質システム国際規格「ISO9001」の認証を取得。

株式会社川尻機械設立。（現　連結子会社）

日本エス・エイ・エス株式会社設立。（現　連結子会社）

東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。

	2013年 3月31日	2014年 3月31日	2015年 3月31日	2016年 3月31日	2017年 3月31日	2018年 3月31日	2019年 3月31日	2020年 3月31日	2021年 3月31日	2022年 3月31日	2023年 3月31日	2024年 3月31日
売上高	8,923	12,177	10,169	10,449	9,811	10,392	10,449	14,347	10,022	8,871	10,691	13,354
売上原価	6,784	8,949	7,583	7,909	7,130	7,734	7,784	11,193	8,047	7,424	8,532	10,316
売上総利益又は売上総損失（△）	2,139	3,228	2,586	2,540	2,681	2,658	2,665	3,154	1,975	1,447	2,160	3,037
販売費及び一般管理費	1,512	1,663	1,626	1,683	1,736	1,855	1,940	2,016	1,697	1,575	1,734	1,901
営業利益又は営業損失（△）	627	1,565	960	856	945	803	726	1,138	278	-128	426	1,137
受取利息	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0	0
受取利息及び配当金	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	37	31
受取配当金	5	6	6	7	7	8	7	8	8	8	9	11
貸倒引当金戻入額	39	0	5	10	2	-	2	-	2	0	0	-
受取地代家賃	10	10	10	11	11	11	12	12	13	14	14	15
その他	-	-	-	-	-	-	9	8	10	12	11	8
貸倒引当金戻入額	39	0	5	10	2	-	2	-	2	0	0	-
営業外収益	78	34	34	76	27	61	39	28	37	34	34	34
その他	-	-	-	-	-	-	9	8	10	12	11	8
営業外収益	78	34	34	76	27	61	39	28	37	34	34	34
支払利息	57	59	50	47	49	45	42	42	42	42	42	38
社債利息	5	4	3	3	2	2	1	1	1	1	1	1
社債発行費	-	7	2	-	-	3	7	2	-	-	-	3
為替差損	-	7	11	-	-	-	3	2	-	9	6	15
為替差損	-	7	11	-	-	-	3	2	-	9	6	15
社債発行費	-	7	2	-	-	3	7	2	-	-	-	3
その他	-	-	-	-	-	-	13	15	4	5	3	8
営業外費用	82	89	74	58	62	56	66	61	47	56	51	65
経常利益又は経常損失（△）	623	1,511	920	875	910	808	698	1,104	268	-150	409	1,106
固定資産売却益	-	-	-	1	4	6	2	-	-	38	178	-
特別利益	-	-	65	142	4	30	2	-	-	38	178	-
固定資産除売却損	-	-	-	-	3	2	2	13	1	1	6	2
事業構造改善費用	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	33	-
関係会社株式評価損	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	22
特別損失	5	52	1	5	6	2	2	20	1	1	39	2
特別損失	5	52	1	5	6	2	2	20	1	1	39	2
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	618	1,459	984	1,013	908	837	699	1,084	268	-113	547	1,104
法人税、住民税及び事業税	188	704	353	352	356	296	277	431	70	53	191	407
法人税等調整額	46	-94	74	58	-14	-27	-6	-22	-38	-71	42	-36
法人税等	234	610	428	410	342	269	271	408	32	-18	233	371
当期純利益又は当期純損失（△）	-	-	556	602	566	568	428	676	236	-95	314	734
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	-	-	556	602	566	568	428	676	236	-95	314	734

櫻護謨JP:5189