近藤健次(故人　当社創業者)が、保存血液の製造及び販売を目的として資本金1,500千円をもって東京都渋谷区千駄ヶ谷に株式会社相互ブラッド・バンクを設立。

輸血用血液取扱が日本赤十字社血液センターに集中されたことに伴い、臨床検査業務への事業転換に着手。

臨床検査センターを設置し、臨床検査の受託を開始。

検体の集配を目的として、株式会社ジャパンクリニカルサービス(当社100％出資)を設立。

富山県富山市に営業所を設置、全国営業所ネットワークの構築に着手。

株式会社相互生物医学研究所に商号を変更、同時に東京都中野区中央に本社を移転。

富山県富山市に衛生検査所を設置、全国ラボネットワークの構築に着手。

東京都杉並区高円寺南に本社を移転、また埼玉県川越市に当社の中心となるBML総合研究所を設置、検査業務の総合及びトータルラボラトリーシステムを構築。

病理・細胞診検査を目的として、株式会社ピーシーエルジャパン(当社100％出資)を設立。

医療情報システムの構築を目的として、株式会社メリッツ(当時当社100％出資)を設立。

株式会社ビー・エム・エルに商号を変更。

株式会社東京公衆衛生研究所の株式を取得(当時当社70％所有)し、子会社とする。

東京都渋谷区千駄ヶ谷に本社を移転。

松戸市および松戸市医師会との共同出資（当社97％出資）により、株式会社松戸メディカルラボラトリーを設立。

臨床検査受託のための地域子会社として、株式会社愛媛メディカルラボラトリー(当時当社97％出資)を設立。

株式会社生物医科学研究所の株式を取得(当社100％所有)し、子会社とする。

株式会社協同医学研究所の株式を取得(当時当社100％所有、現100％間接保有)し、子会社とする。

F&S事業部を設置し、食品衛生検査の受託を開始。(注)

千葉県柏市に「アリア薬局」を設置し、調剤薬局の経営を開始。

株式会社第一臨床検査センター（現　株式会社第一岸本臨床検査センター）の株式を取得(当時当社60％所有、現100％所有)し、子会社とする。

新規医薬品の開発業務受託機関(CRO)を目的として、株式会社アレグロ(当時当社100％出資、現100％間接所有)を設立。

遺伝子組換え食品検査の受託を開始。

日本証券業協会に株式を店頭登録。

医療情報システム事業部を設置し、電子カルテの販売を開始。

環境検査事業部を設置し、大気、水質等の環境検査を開始。

ゲノム科学事業部を設置し、遺伝子検査の開発と受託を開始。歯周病菌検査の受託を開始。

東京証券取引所市場第一部に株式を上場。

株式会社共同検査システムの株式を取得(当時当社100％所有)し、子会社とする。

大塚製薬株式会社より臨床検査事業の営業を譲受ける。株式会社大塚東京アッセイ研究所(2003年４月 株式会社ＢＭＬ東京アッセイ研究所に社名変更。2004年４月 当社に吸収合併)の株式を取得(当時当社100％所有)し、子会社とする。

株式会社環境科学コーポレーション(現 株式会社ＢＭＬフード・サイエンス)の株式を取得(当時当社100％所有、現100％間接所有)し、子会社とする。

株式会社ラボテック（千葉県市原市）の株式を取得（当時当社40％所有）。

株式会社ＢＭＬフード・サイエンスを会社分割し、株式会社環境科学コーポレーションを設立。

株式会社第一臨床検査センター（現 株式会社第一岸本臨床検査センター）が、株式会社共同検査システムを合併。株式会社ラボテック（千葉県市原市）の株式を追加取得（当時当社100％所有）し、子会社とする。

株式会社第一臨床医学検査センターの株式を取得（当時当社100％所有）し、子会社とする。

株式会社日研医学の株式を取得（当社100％所有）し、子会社とする。

株式会社ＢＭＬフード・サイエンスが、株式会社環境科学コーポレーションの全株式を第三者に売却。

株式会社ラボテック（長崎県佐世保市）の株式を取得（当時当社10％所有、現100％間接保有）。

株式会社近畿予防医学研究所との共同出資（当社51％出資）により、株式会社近畿予研ＢＭＬ（現 株式会社オー・ピー・エル）を設立。

株式会社小田島盛岡臨床検査センター（現 株式会社盛岡臨床検査センター）の株式を取得（当社66.3％所有）し、子会社とする。

三菱商事株式会社との合弁により、株式会社ＢＭＬフード・サイエンスと株式会社アレグロの株式移転を行い、株式会社ＢＭＬライフサイエンス・ホールディングスを設立（当時当社65％所有、現100％所有）。

クオール株式会社に調剤薬局事業を譲渡。

株式会社東京公衆衛生研究所が株式会社生物医科学研究所を吸収合併。

微研株式会社の株式を取得（当時当社100％所有、現100％間接保有）し、子会社とする。

株式会社ラボテック（長崎県佐世保市）の株式を追加取得（当時当社51％所有、現100％間接保有）し、子会社とする。

株式会社ＢＭＬライフサイエンス・ホールディングスが株式会社キュー・アンド・シーの株式を取得（100％所有）し、子会社とする。

株式会社ＢＭＬライフサイエンス・ホールディングスが株式会社キュー・アンド・シーの株式を一部売却（85％売却）。

株式会社メリッツを吸収合併。

米国コーヴァンス社(現 ラボコープ社)と国際治験用共同ラボを設立。

株式会社大宮臨床検査センター（現 株式会社第一岸本臨床検査センター、当社100％出資）を設立。

株式会社大宮臨床検査センターが新川管財株式会社の臨床検査事業等を吸収分割により承継し、株式会社岸本医科学研究所に社名変更。新川管財株式会社の100％子会社である株式会社共栄医研とともに連結子会社となる。株式会社フォレストホールディングスとの合弁により、当社100％子会社である株式会社協同医学研究所及び微研株式会社、並びに株式会社フォレストホールディングスの100％子会社である株式会社リンテックの共同株式移転を行い、中間持株会社となる株式会社九州オープンラボラトリーズ（当社66％出資）を設立。当社子会社である株式会社ラボテック（長崎県佐世保市）の全株式を、株式会社九州オープンラボラトリーズに売却。診療所向け新電子カルテ「QUALIS」を販売開始。

株式会社QOLセントラルラボラトリーズ（株式会社九州オープンラボラトリーズ100％出資）を設立。

当社100％子会社である株式会社第一臨床検査センター、株式会社岸本医科学研究所、及び株式会社共栄医研の３社が合併。存続会社である株式会社岸本医科学研究所のうち本州地域の臨床検査事業等を、吸収分割により当社が承継（株式会社共栄医研の臨床検査事業等を含む）。株式会社岸本医科学研究所が、株式会社第一岸本臨床検査センターに社名変更。

株式会社QOLセントラルラボラトリーズが、株式会社協同医学研究所及び株式会社リンテックの検査部門を吸収分割により承継し、連結子会社となる。

株式会社ラボテック（千葉県市原市）を吸収合併。

株式会社岡山医学検査センターの株式を取得（当社100％所有）し、子会社とする。

上海千麦博米楽医学検験所有限公司（中国）に出資（当時当社40％出資、現10％出資）。

株式会社BMLメディカルワークスが株式会社メリッツサポートシステムズを吸収合併。

株式会社東海細胞研究所の株式を取得（当社100％所有）し、子会社とする。

株式会社第一臨床医学検査センターを吸収合併。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行。クラウド版電子カルテ「Qualis Cloud」を販売開始。株式会社東京公衆衛生研究所を吸収合併。

株式会社愛媛メディカルラボラトリーを吸収合併。

	2013年 3月31日	2014年 3月31日	2015年 3月31日	2016年 3月31日	2017年 3月31日	2018年 3月31日	2019年 3月31日	2020年 3月31日	2021年 3月31日	2022年 3月31日	2023年 3月31日	2024年 3月31日
売上高	94,608	99,047	104,404	109,024	111,243	113,502	117,129	120,732	138,571	186,067	159,462	137,964
売上原価	59,952	62,605	67,365	70,169	71,443	73,038	74,901	78,481	83,803	99,116	98,016	92,335
売上総利益又は売上総損失（△）	34,655	36,441	37,038	38,855	39,799	40,463	42,227	42,250	54,768	86,951	61,446	45,628
販売費及び一般管理費	28,017	28,253	30,063	30,426	30,470	31,126	31,777	32,487	34,831	38,061	37,509	36,461
営業利益又は営業損失（△）	6,637	8,188	6,974	8,429	9,329	9,337	10,450	9,763	19,936	48,889	23,936	9,167
受取配当金	72	60	38	50	-	-	-	-	-	-	30	229
受取利息	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	2	3
不動産賃貸料	79	74	64	65	61	60	58	61	60	60	65	54
受取配当金	72	60	38	50	-	-	-	-	-	-	30	229
補助金収入	51	71	89	79	92	101	117	123	391	1,887	171	155
不動産賃貸料	79	74	64	65	61	60	58	61	60	60	65	54
その他	178	287	417	292	208	231	199	260	484	343	263	211
営業外収益	496	537	667	488	464	548	499	538	936	2,292	500	651
支払利息	82	64	56	48	41	39	37	38	37	36	40	104
不動産賃貸原価	36	34	29	27	32	25	24	23	23	44	27	26
設備賃貸費用	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	23	37
補助金返還額	-	-	-	-	-	-	-	-	-	10	162	22
その他	36	44	11	11	8	9	7	10	7	13	23	22
その他	36	44	11	11	8	9	7	10	7	13	23	22
営業外費用	154	143	114	87	82	74	69	90	68	104	254	213
営業外費用	154	143	114	87	82	74	69	90	68	104	254	213
経常利益又は経常損失（△）	6,979	8,582	7,527	8,830	9,711	9,811	10,880	10,211	20,803	51,077	24,182	9,605
投資有価証券売却益	22	-	-	-	-	-	-	1	252	6	215	-
固定資産売却益	6	39	52	3	1	5	4	2	-	-	3	5
投資有価証券売却益	22	-	-	-	-	-	-	1	252	6	215	-
固定資産売却益	6	39	52	3	1	5	4	2	-	-	3	5
抱合せ株式消滅差益	55	-	-	-	-	-	-	-	-	20	2,541	612
その他	-	8	-	3	4	-	-	2	1	1	6	-
特別利益	85	103	52	3	36	46	4	4	254	29	221	5
固定資産除却損	14	85	77	21	72	77	15	32	47	449	158	82
投資有価証券評価損	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	-	3
その他	11	31	6	3	11	5	24	7	8	-	61	5
特別損失	101	117	400	25	233	82	40	39	55	777	219	87
その他	11	31	6	3	11	5	24	7	8	-	61	5
特別損失	101	117	400	25	233	82	40	39	55	777	219	87
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	6,963	8,568	7,179	8,808	9,514	9,774	10,844	10,175	21,002	50,328	24,184	9,523
法人税、住民税及び事業税	3,087	3,357	2,587	2,937	2,986	3,251	3,544	3,156	7,072	15,845	7,181	3,218
法人税等調整額	-100	-138	378	20	126	94	159	219	-354	-195	846	41
法人税等	2,986	3,219	2,966	2,957	3,113	3,345	3,703	3,376	6,718	15,650	8,027	3,260
当期純利益又は当期純損失（△）	-	-	4,213	5,851	6,401	6,429	7,141	6,799	14,284	34,678	16,156	6,263
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）	-	-	338	426	452	440	494	423	572	937	578	228
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	-	-	3,874	5,424	5,948	5,988	6,646	6,375	13,711	33,741	15,578	6,034

ビー・エム・エルJP:4694