横浜市港南区において商号キザイサービス株式会社、資本金1,000万円として設立。化学工業薬品及び化学機械器具の技術サービス並びに販売等を行う。

神奈川県横浜市磯子区へ本店を移転。

営業を中止し、休眠会社となる。

株式会社ジャフコが運営するジャフコ・バイアウト一号投資事業有限責任組合の100％出資となり、商号を「ジャフコ・エス・アイ・ジー株式会社」に変更、本店所在地を東京都千代田区へ移転。実質上の存続会社であるトーカロ株式会社(店頭上場企業)の経営陣による同社のマネジメント・バイアウトの一環として、同社株式に対して公開買付を開始。

トーカロ株式会社の公開買付を終了。トーカロ株式会社の発行済株式総数の97.9％を保有する親会社となる。本店所在地を神戸市東灘区へ移転。

トーカロ株式会社を吸収合併。商号を「トーカロ株式会社」に変更。

本社及び溶射技術開発研究所で「ISO 14001」の認証を取得。

神戸工場で「ISO 9001：2000」の認証を取得。

当社株式を東京証券取引所市場第二部に上場。

日本コーティングセンター株式会社(現、連結子会社)の全株式を取得し、子会社とする。

溶射技術開発研究所を明石工場隣接地へ移転。

当社株式を東京証券取引所市場第一部に上場。

中華人民共和国広東省広州市に出資比率70％の現地法人、東華隆(広州)表面改質技術有限公司(現、連結子会社)を設立。

日本コーティングセンター株式会社の本社及び本社工場を神奈川県大和市から神奈川県座間市へ移転。

東華隆(広州)表面改質技術有限公司が中国当局からの営業許可を取得、操業を開始。

名古屋工場で「JIS Q 9100」の認証を取得。

明石第三工場を明石工場に移転、統合。

中華人民共和国江蘇省昆山市に出資比率90％の現地法人、東賀隆(昆山)電子有限公司(現、連結子会社)を設立。

中華民国(台湾)台南市に出資比率50％の現地法人、漢泰国際電子股份有限公司(現、連結子会社)を設立。

宮城県黒川郡大郷町に宮城技術サービスセンターを設置。

当社の全拠点で「ISO 14001」の認証を取得。

名古屋工場で「Nadcap」の認証を取得。

神戸工場を神戸市東灘区から神戸市西区へ移転。

明石工場で「JIS Q 9100」の認証を取得。

名古屋工場を名古屋市緑区から愛知県東海市へ移転。米国カリフォルニア州に出資比率100％の現地法人、TOCALO USA,Inc.(現、連結子会社)を設立。

インドネシア共和国に出資比率100％(間接所有含む)の現地法人、PT.TOCALO Surface Technology Indonesia(現、非連結子会社)を設立。

本社を神戸市東灘区から神戸市中央区へ移転。明石工場で「Nadcap」の認証を取得。

千葉県船橋市に東京第二工場（現、東京工場鈴身事業所）を設置。

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行。水島工場を岡山県倉敷市松江から岡山県倉敷市宇野津へ移転し、倉敷工場に改称。

神戸市東灘区に、資本金１百万円をもって、東洋カロライジング工業株式会社を設立、カロライズ加工・販売を開始し、同時に神戸工場を設置。

千葉県船橋市に東京工場（現、東京工場行田事業所）を設置。

金属溶射部門の本格的営業を開始。

北九州市小倉区(現、小倉南区)に小倉工場(2012年廃止)を設置。

岡山県倉敷市に水島工場を設置。

神戸工場に溶射、機械設備を増設。

神戸工場にＴＤプロセス工場を新設。

東京工場にＴＤプロセス工場を新設。

名古屋市緑区に名古屋工場を設置。

神戸工場にＺＡＣコーティング法の技術をアメリカのカマンサイエンシズコーポレーションより導入。

大阪府豊中市に豊中工場を設置。

「トーカロ株式会社」に商号変更。

兵庫県明石市に明石工場を設置。

豊中工場を閉鎖し、神戸工場に集約。

兵庫県明石市に明石工場の機械加工専用工場として、製造部機械課分工場(明石第二工場)を設置。

兵庫県明石市に明石工場のＰＴＡ処理加工専用工場として、明石第三工場を設置。

神戸工場のＰＴＡ設備を明石第三工場へ移転。

明石工場に隣接する土地・建物を賃借し、新溶射技術の開発を開始。

当社株式を店頭登録銘柄として日本証券業協会に登録。

福岡県京都郡苅田町に小倉第二工場を設置(現、北九州工場)。

小倉第二工場(現、北九州工場)で「ISO 9002」認証を取得。

東京工場パウダー溶射棟の改築。

東京工場で「ISO 9002」認証を取得。

明石工場で「ISO 9002」認証を取得。

小倉第二工場(現、北九州工場)に溶射工場棟を増設。

ジャフコ・エス・アイ・ジー株式会社に吸収合併。店頭登録廃止。

	2013年 3月31日	2014年 3月31日	2015年 3月31日	2016年 3月31日	2017年 3月31日	2018年 3月31日	2019年 3月31日	2020年 3月31日	2021年 3月31日	2022年 3月31日	2023年 3月31日	2024年 3月31日
売上高	20,929	22,599	26,068	28,746	28,964	34,109	39,558	37,896	39,294	43,813	48,144	46,735
売上原価	14,101	15,034	17,104	19,020	18,428	21,462	25,797	25,116	24,479	27,227	30,778	30,491
売上総利益又は売上総損失（△）	6,828	7,564	8,964	9,727	10,536	12,647	13,761	12,780	14,814	16,585	17,365	16,243
荷造運搬費	225	241	285	291	288	365	387	364	334	356	385	329
貸倒引当金繰入額	-9	-22	-6	13	-23	0	-	-	-	-14	15	4
役員報酬	256	269	266	306	328	362	421	378	338	295	315	386
人件費	1,639	1,701	1,784	1,857	1,975	2,135	2,257	2,360	2,448	2,541	2,769	2,883
賞与引当金繰入額	202	211	252	279	298	324	326	318	402	444	437	357
退職給付費用	-	17	41	175	18	47	77	113	-62	51	51	-70
旅費交通費及び通信費	294	325	330	352	352	356	365	342	206	217	270	345
減価償却費	69	63	60	52	60	139	224	273	273	209	247	237
研究開発費	577	570	629	740	719	772	844	974	1,068	1,080	1,143	1,267
その他	616	655	699	800	863	1,037	1,114	1,103	914	1,146	1,169	1,303
販売費及び一般管理費	3,923	4,081	4,396	4,921	4,890	5,536	6,019	6,229	5,924	6,329	6,807	7,046
販売費及び一般管理費	3,923	4,081	4,396	4,921	4,890	5,536	6,019	6,229	5,924	6,329	6,807	7,046
営業利益又は営業損失（△）	2,906	3,483	4,568	4,806	5,646	7,111	7,741	6,550	8,890	10,255	10,558	9,197
受取利息及び配当金	8	15	25	24	13	15	23	16	19	26	35	31
為替差益	29	59	130	-	-	-	38	-	1	208	366	378
その他	104	46	70	65	32	102	57	87	50	103	74	118
その他	104	46	70	65	32	102	57	87	50	103	74	118
営業外収益	210	231	376	294	211	283	386	367	294	337	475	529
営業外収益	210	231	376	294	211	283	386	367	294	337	475	529
支払利息	38	39	39	26	15	14	12	15	11	8	5	3
その他	4	2	1	2	11	2	12	9	1	1	3	1
支払手数料	7	7	7	7	7	7	7	7	7	7	6	25
支払補償費	-	-	-	-	-	-	6	43	27	5	13	33
営業外費用	57	57	54	71	55	31	52	105	48	21	29	63
その他	4	2	1	2	11	2	12	9	1	1	3	1
営業外費用	57	57	54	71	55	31	52	105	48	21	29	63
経常利益又は経常損失（△）	3,058	3,657	4,890	5,028	5,801	7,363	8,076	6,812	8,914	10,571	11,003	9,662
固定資産売却益	-	1	2	3	5	3	22	-	1	1	4	7
特別利益	-	28	3	3	5	3	85	-	13	1	4	7
固定資産除売却損	10	8	51	15	2	49	36	17	11	123	18	13
特別損失	15	11	51	342	3	198	83	17	361	124	18	13
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	3,043	3,674	4,841	4,689	5,803	7,168	8,078	6,794	8,566	10,448	10,989	9,655
法人税、住民税及び事業税	1,064	1,289	1,647	1,647	1,656	2,136	2,361	1,886	2,599	3,060	3,121	2,412
法人税等調整額	76	103	-1	-180	-116	-128	-88	152	75	31	28	319
法人税等	1,141	1,392	1,646	1,467	1,540	2,008	2,273	2,038	2,675	3,091	3,150	2,732
当期純利益又は当期純損失（△）	-	-	3,195	3,222	4,263	5,159	5,804	4,755	5,891	7,356	7,838	6,923
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）	-	-	164	206	193	322	363	351	428	447	487	596
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	-	-	3,031	3,016	4,070	4,837	5,441	4,404	5,463	6,909	7,350	6,326

トーカロJP:3433