神田通信機JP:1992

時価総額
¥74.8億
PER
18.7倍
情報通信事業では日立製作所や三菱電機の特約店として電話交換設備や情報システムを提供し、照明制御事業や不動産賃貸事業も展開。
期末日実効税率(%) (百万円)前年比 (%)
2025年3月31日25.7-20.42%
2024年3月31日32.2-12.61%
2023年3月31日36.9-268.66%
2022年3月31日-21.9-163.62%
2021年3月31日34.4-19.32%
2020年3月31日42.6+310.55%
2019年3月31日10.4-69.22%
2018年3月31日33.7+14.46%
2017年3月31日29.5+12.64%
2016年3月31日26.2-180.61%
2015年3月31日-32.4