| 2024年04月 | 営業推進本部を新設 |
| 2022年04月 | 東関東支店開設(茨城支店及び千葉支店を統合) |
| 2022年04月 | 東京証券取引所の市場区分見直しにより、スタンダード市場に移行 |
| 2021年04月 | 技術開発本部を新設 |
| 2018年10月 | ＣＳＲ推進本部を新設 |
| 2018年09月 | 神奈川県横浜市にテクノ菱和Ｒ＆Ｄセンターを新設し、技術開発研究所、横浜支店を集約 |
| 2017年06月 | 監査等委員会設置会社への移行及び執行役員制度の導入 |
| 2016年04月 | インドネシアに現地法人PT.TECHNO RYOWA ENGINEERINGを設立し連結子会社とする |
| 2012年11月 | 調達本部を新設 |
| 2012年04月 | 海外事業部を新設 |
| 2004年10月 | 松浦電機システム株式会社を買収し連結子会社とする |
| 2003年01月 | 在インドネシア現地法人PT.RYOWA BINATEK PRATAMA会社清算 |
| 1996年12月 | 株式を東京証券取引所市場第二部に上場 |
| 1996年02月 | 在インドネシア現地法人PT.RYOWA BINATEK PRATAMAへ再出資 |
| 1993年09月 | 在フィリピン現地法人RYOWA-PILIPINAS TECHNICAL SERVICES,INC.への出資金を全額譲渡 |
| 1992年01月 | 在インドネシア現地法人PT.RYOWA BINATEK PRATAMAへの出資金を全額譲渡 |
| 1991年04月 | 本社管理、営業、技術各本部から東京本店を分離 |
| 1990年10月 | 株式を社団法人日本証券業協会に店頭登録 |
| 1990年04月 | 本社事業部を廃止し、その機能を管理本部、営業本部、技術本部に統合 |
| 1990年04月 | 埼玉営業所開設(2013年４月支店に昇格、北関東支店と改称) |
| 1990年03月 | フィリピンに現地法人RYOWA-PILIPINAS TECHNICAL SERVICES,INC.を設立 |
| 1989年09月 | 商号を株式会社テクノ菱和に変更 |
| 1987年01月 | 東京本店を本社事業部に改称 |
| 1986年09月 | 東京都世田谷区に技術開発研究所を新設(技術開発センターを改組) |
| 1985年04月 | 東南アジア支店を吸収しインドネシアに現地法人PT.RYOWA BINATEK PRATAMAを設立 |
| 1984年12月 | 東京支店を東京本店に改称 |
| 1982年06月 | シンガポール営業所を開設(1984年12月インドネシアに移転し東南アジア支店と改称) |
| 1980年04月 | 本社内に技術開発センター開設(1986年９月研究所に昇格) |
| 1979年06月 | 東関東営業所開設(1990年４月茨城営業所と改称、1998年４月支店に昇格) |
| 1977年06月 | 岡山営業所開設(2014年４月中国支店と改称) |
| 1976年04月 | 海外(中近東諸国)における設備工事施工へ進出 |
| 1975年04月 | 横浜営業所開設(1984年12月支店に昇格) |
| 1975年01月 | 千葉営業所開設(1991年５月支店に昇格) |
| 1974年02月 | 建設業法改正により、建設大臣許可(特、般)第3101号の許可を受ける |
| 1967年12月 | 仙台営業所開設(1975年12月支店に昇格、東北支店と改称) |
| 1966年12月 | 本社を東京支店と同住所に移転。同時に名古屋支店を開設 |
| 1966年05月 | 福岡市に九州支店を開設 |
| 1964年04月 | 東京都に連結子会社東京ダイヤエアコン株式会社を、名古屋市に連結子会社菱和エアコン株式会社を設立 |
| 1962年06月 | 大阪営業所開設(1963年12月支店に昇格) |
| 1960年09月 | 産業用特殊空調設備の施工開始 |
| 1958年03月 | 本社を名古屋市中区伊勢山町に移転 |
| 1956年08月 | 東京営業所開設(1958年３月支店に昇格) |
| 1955年05月 | ヒートポンプ方式による冷暖房設備の施工開始 |
| 1954年06月 | 建設業法に基づく建設業者登録(建設大臣(ハ)第3724号)を行い、冷房設備の施工開始 |
| 1953年01月 | 商号を菱和調温工業株式会社に変更 |
| 1951年10月 | 本社を名古屋市中区南大津通へ移転 |
| 1949年12月 | レイト工業株式会社として名古屋市瑞穂区熱田東町に設立 |