日本基礎技術JP:1914

時価総額
¥210.4億
PER
13.5倍
法面保護工事やダム基礎工事、アンカー工事などの建設工事を手がけ、建設コンサルタントや地質調査も行う企業。
期末日実効税率(%) (百万円)前年比 (%)
2025年3月31日25.2-21.23%
2024年3月31日32-33.49%
2023年3月31日48.1-15.25%
2022年3月31日56.7-13.91%
2021年3月31日65.9+65.23%
2020年3月31日39.9-43.02%
2019年3月31日70-21.91%
2018年3月31日89.6-145.52%
2017年3月31日-196.8-713.92%
2016年3月31日32.1+1.02%
2015年3月31日31.7