ランキング価格はじめての方へ
  1. 日本企業
  2. マテリアルグループ
  3. 沿革

マテリアルグループ【JP:156A】沿革

時価総額
¥93.3億
PER
14.9倍
マーケティングコミュニケーション領域のPRコンサルティング中心の有力企業。PR発想/ストーリーテリングを核としたPRコンサル、Web接客ツール「Flipdesk」、TikTok活用のPRプラットフォームを展開。M&A専門チームで連続的なM&Aを実行し、連結子会社9社のグループ体制。国内中心に展開。
株価業績配当沿革大株主従業員
2025年09月PRプラットフォーム事業において、ユーザー数の拡大が見込まれるプラットフォームであるTikTokに対する知見や中堅・中小企業を中心とした顧客基盤の獲得を目的として株式会社トレプロを100%子会社化。同社は、求人・集客に特化したTikTokアカウントを設計して運営するサービス「TREND PRODUCE（トレンドプロデュース）」を提供。
2025年08月デジタルマーケティング事業において、既存事業とのシナジーの創出、広告運用力の強化及び顧客企業への提供価値の向上を目的として株式会社Bridgeを子会社化。同社はインターネット広告の運用及びSEOコンサルサービスを提供。
2025年06月PRプラットフォーム事業において、ソーシャルコマースやEコマース支援を行う株式会社マテリアルリンクスが事業を開始。「TikTok Shop」をはじめとしたプラットフォーム及びソーシャルコマース市場へ本格的に参入。
PRコンサルティング事業において、同事業の支援領域の拡大を目的として株式会社エムズアップを100%子会社化（2025年8月31日付で株式会社ルームズに吸収合併）。同社はアイドルグループ等に対してヘアメイクサービスを提供。
2025年01月株式会社マテリアルデジタルがサイバーセキュリティサービス「マモレル」の提供を開始。
2024年12月株式会社マテリアルがショートドラマを活用したPRサービスの提供を開始。
2024年09月業務の拡大、当社グループ全体の従業員の増加に伴い、本社オフィスの増床を実施。
2024年07月株式会社CONNECTED MATERIALにて運営していた人材紹介事業を事業譲渡。
2024年03月東京証券取引所グロース市場に株式を上場。
2023年11月グローバル案件等における知見の拡充を行い、より幅広い顧客層へのサービス提供を目的として、キャンドルウィック株式会社を100％子会社化。同社は主として海外のブランド・商品等の日本国内のローカライズを支援するPRコンサルティング事業を展開。
2023年09月株式会社マテリアルデジタルが、デジタル広告運用支援における提供価値の更なる拡大を目的として、株式会社nano color（ナノカラー）が運営する広告クリエイティブの制作・マーケティング戦略の立案・実行支援を行う事業を事業譲渡により譲り受け。
2023年07月株式会社マテリアルデジタルが、デジタル広告運用支援における提供価値の更なる拡大を目的として、株式会社nano color（ナノカラー）が運営する広告クリエイティブの制作・マーケティング戦略の立案・実行支援を行う事業を事業譲渡により譲り受け。
2022年11月PRプラットフォーム事業におけるクラウドプレスルーム事業との連携によって、中小企業・スタートアップ企業のPR・広報の課題を総合的に解決できるサービスを生み出すことを目的として、株式会社PRASを100％子会社化。同社はフリーランサープラットフォームを運営し、主にスタートアップ企業に対してPR・広報支援サービスを提供。
「Flipdesk（フリップデスク）」等のサービス提供に加えて、デジタル広告運用支援の拡大に伴い、株式会社フリップデスクの商号を株式会社マテリアルデジタルに変更。
2022年08月株式交換により、株式会社フリップデスク（現株式会社マテリアルデジタル）、株式会社ルームズを100％子会社化。
2021年07月クラウドプレスルーム事業と人材紹介事業のより強い連携を目的として、株式会社マテリアルパートナーズが株式会社CONNECTED MATERIALを吸収合併し、株式会社CONNECTED MATERIALへ商号変更。
業務の拡大、当社グループ全体の従業員の増加に伴い、本社オフィスの増床を実施。
2021年02月デジタルマーケティング領域への進出を目的として、株式会社フリップデスク（現株式会社マテリアルデジタル）を子会社化。同社は「Flipdesk（フリップデスク）」等のサービスを提供。
また、メディアとのリレーションを強化し、顧客への提供価値の更なる向上を目的として、株式会社ルームズを子会社化。同社は主として映像コンテンツへのプロダクトプレイスメント事業を展開。
2020年11月「P-NEWS」のサービス及び機能面をアップデートし、「CLOUD PRESS ROOM（クラウドプレスルーム）」と改称してサービス提供を開始。
2020年10月株式会社P-NEWSを株式会社CONNECTED MATERIALへ商号変更。
2020年03月株式会社Social Video NewsがSocial Video News事業を株式会社マテリアルに事業譲渡。株式会社Social Video Newsは、「P-NEWS（ピーニュース）」（現「CLOUD PRESS ROOM（クラウドプレスルーム）」）を運営するP-NEWS事業を株式会社FIREBUGから事業譲渡により譲り受け、株式会社P-NEWSへ商号変更。
2019年02月株式会社アドバンテッジパートナーズ（本社・東京都港区）が運用受託するファンド所有の戦略PR投資事業有限責任組合が、株式会社マテリアルの創業者である東義和氏よりマテリアルグループ株式会社の株式を取得。
東義和氏の代表取締役退任に伴い、青﨑曹がマテリアルグループ株式会社の代表取締役CEOに就任。
2017年02月100％子会社として、「Social Video News（ソーシャルビデオニュース）」を運営する株式会社Social Video News（現株式会社CONNECTED MATERIAL）を設立。
2016年08月業務の拡大、当社グループ全体の従業員数の増加に伴い、東京都港区赤坂内で本社移転。
2015年11月株式会社LENSをマテリアルグループ株式会社へ商号変更。
2015年09月100％子会社として、広告・PR・Web業界を中心とした人材紹介事業を運営する株式会社マテリアルパートナーズ（現株式会社CONNECTED MATERIAL）を設立。
2014年08月持株会社として株式会社LENS（東京都港区赤坂）を設立。
2013年11月業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区恵比寿から東京都港区赤坂へ本社移転。
2012年06月大阪支社を設立。
2011年11月同じく東京都渋谷区桜ヶ丘町から東京都渋谷区恵比寿へ本社移転。
2011年01月業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区宇田川町から東京都渋谷区桜ヶ丘町へ本社移転。
2007年04月有限会社マテリアルを株式会社マテリアルに移行するとともに、東京都渋谷区宇田川町へ本社移転。
2005年02月東義和氏が有限会社マテリアルを設立（東京都世田谷区野沢）。テレビPRを専業に扱う会社として事業を開始。