同社は中期的に収益性と株主還元の改善を最優先に据えています。公表されている方針では、自己資本利益率（RoTE）をおおむね10％程度まで引き上げ、自己資本比率（CET1）を13％台で維持することを目指しています。そのために配当の継続と適度な自社株買いを通じて資本を投資家に還元する方針を堅持しており、利益改善が進めば毎年数億～数十億ポンド規模の買い戻し余地を確保する姿勢を示しています。

重点投資分野は法人向け投資銀行業務と英国のリテール・カード事業、そして富裕層向けの資産運用です。同社は大規模な顧客基盤と資金調達力を強みとし、コーポレートファイナンスやマーケット事業で手数料収入を拡大することで差別化を図っています。具体的施策としては、収益性の低い事業や非中核資産の整理、拠点や業務の再編によるコスト削減、業務の自動化でコスト・インカム比率を改善する取り組みを進めており、これにより営業費用を年率で数パーセント圧縮する計画を掲げています。

新市場開拓については、特に米国とアジアにおける投資銀行業務の拡大と、英国・欧州での富裕層向けビジネスの拡大を重視しています。具体的には現地人材の採用や現地提携先との協業を通じて取引フローを増やし、数年内にグローバルな手数料収入を数％ポイント上乗せすることを目標にしています。加えてフィンテック企業との戦略的提携やカード提携の拡大により、新たな販路を獲得して個人向け収益基盤を強化する方針です。

技術革新には重点的に投資し、年間で数億ポンド規模のIT投資を継続しています。クラウド移行やデータ解析、機械学習を使った与信・不正検知の高度化、モバイルアプリの利便性向上といった具体策を進め、顧客接点のデジタル化で取引頻度とコスト効率を高めています。さらに、融資先や投資商品の環境影響を測るためのデータ基盤整備にも投資し、2050年ネットゼロに向けた融資方針の実行力を高める取り組みを行っています。

	2019/12	2020/12	2021/12	2022/12	2023/12	2024/12	2025/12
ROA	0.3	0.2	0.5	0.4	0.4	0.4	0.5
ROE（％）

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