同社は主に臨床後期候補品の成功を通じて事業規模を拡大し、収益化を図ることを成長戦略の中核に据えています。具体的には、ドライアイやアレルギー性結膜炎を想定したreproxalapと、網膜変性を想定したADX‑2191の開発を最優先に進め、規制当局の承認取得と提携先との商業化で収益化を目指しています。財務面では、2024年6月30日時点の非関連株主による時価総額が約1.92億米ドルであり、発行済普通株式は2025年2月26日時点で59,708,654株です。また、資金調達・人材確保のために2023年株式インセンティブ計画で合計5,450,000株を承認しており（同計画は施行から10年）、これらを活用して成長投資を支える方針です。

同社は研究投資をRASPプラットフォーム（反応性アルデヒド種を標的とするアプローチ）に集中させ、複数の経路を同時に調整して有効性を高めつつ副作用を抑えるという差別化戦略を取っています。臨床候補のreproxalapやADX‑2191に加え、前臨床段階でADX‑248、ADX‑743、ADX‑631、ADX‑246などを進めており、幅広い炎症性および代謝性疾患への適用を狙っています。開発は社内リソースに加えて外部のCROや製造業者に依存しており、原料や製剤の供給は複数社から確保できると判断している点も、実行面での強みとしています。

新市場の開拓と事業拡大は主にパートナーシップを通じて進める計画です。とくにreproxalapは大手製薬企業との協業（例：AbbVieのオプション行使に基づく共同商業化）を前提にしており、AbbVieがオプションを行使しない場合は自社での組織拡大や別の第三者との提携を模索する方針です。これまでのM&A実績（2019年のHelio Vision買収など）からも分かるように、外部からの技術取得や提携で事業の裾野を広げることを辞さない姿勢ですが、買収案件の統合リスクや権利返還の可能性も念頭に置いています。人員面では2024年末時点での常勤従業員は9名と小規模であり、商業化に向けて段階的に採用と外部委託を拡大する計画です。

技術革新への取り組みは、RASP標的化という基盤技術の強化と、それを用いた複数の候補品の並行開発によって進められています。研究開発を支える人材確保策として、株式報酬と現金ベースのインセンティブ制度を活用しており、2024年末時点で業績連動型の現金報酬（CSBU）として約290万ドル、権利確定済みの現金賞与で約30万ドルを費用計上しています。加えて、規制対応や品質管理、サイバーセキュリティ対策にも投資を行い、臨床試験や将来の商業供給ラインの信頼性を高めることで技術優位を維持する方針です。

	2015/12	2016/12	2017/12	2018/12	2019/12	2020/12	2021/12	2022/12	2023/12	2024/12
ROA	-65.4	-70	-64.4	-55.8	-71.3	-47.3	-36.5	-29.9	-22.7	-44.2
ROE（％）

Aldeyra Therapeutics, Inc.ALDX