日本企業
東天紅

東天紅JP:8181

時価総額

¥23.3億

PER

飲食業と賃貸業を主軸に、中国料理店や宴会場の運営、不動産賃貸を展開。

沿革

1957年３月	資本金100万円をもって設立、可燃性天然瓦斯温泉並びに石油の掘さく、温泉娯楽場等の経営、温泉並びに天然瓦斯の供給等を事業目的とし、上野観光温泉株式会社(東天紅の前身)を設立しましたが、開業には至りませんでした。
1961年５月	商号を株式会社東天紅に改めました。
12月	本格的な中国料理の営業を展開すべく、東天紅の第１号店である「上野店」を東京都台東区に地上４階、地下２階建の規模をもって開店。
1966年10月	「上野店」を地上８階建に増改築。
1969年４月	東京都江東区にチェーン店第１号店として「深川店」を開店。
1978年３月	株式額面変更のため、東京都文京区湯島４－６－11を本店とする株式会社東天紅と合併(合併後、現在所在地に移転)。
10月	東京証券取引所市場第二部に株式上場。
1981年８月	秋田市に「秋田キャッスルホテル店」を開店。
1984年８月	東京証券取引所市場第一部に指定。
1987年８月	さいたま市大宮区に「ＪＡＣＫ大宮店」を開店。
1991年９月	兵庫県姫路市に「姫路・山陽百貨店東天紅」を開店。
10月	株式会社海燕亭(現・非連結子会社)を設立。2016年2月に株式会社LCL Partnersと合併。合併後に称号を株式会社LCL Partnersに変更。
1993年４月	千葉市中央区に「CHIBA SKY WINDOWS 東天紅」を開店。
1996年８月	東京都新宿区に「オペラシティ東天紅」を開店。
1997年１月	東京都千代田区に「東京国際フォーラム店」を開店。
2000年５月	東京都墨田区に「第一ホテル両国店」を開店。
10月	横浜市中区に「横浜桜木町ワシントンホテル店」を開店。
2014年９月	株式会社LCL Partners(非連結子会社)を設立。2016年2月に株式会社海燕亭と合併。
2015年２月	東京都台東区に新たな50年の旗艦店として、高い耐震性能と環境性能を備えた、地下１階、地上９階建ての規模をもって新「上野店」を開店。旧「上野店」を売却。
2016年６月	名古屋市中村区に「KITTE名古屋店」を開店。
2017年８月	東京都渋谷区に「LUCIS GARDEN恵比寿」を開店。
2022年１月	株式会社LCL Partners(非連結子会社)を清算。
2022年４月	東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行。

事業内容

東天紅は、主に二つの事業セグメントを展開しています。第一のセグメントは飲食業で、これには中国料理を中心とした飲食店の経営や宴会場の運営が含まれます。同社は、伝統的な中国料理を提供することで知られており、顧客に高品質な食体験を提供しています。飲食店や宴会場では、さまざまな料理やサービスを通じて、顧客のニーズに応えることに注力しています。

第二のセグメントは賃貸業で、不動産の賃貸収入を主な収益源としています。このセグメントでは、所有する不動産を活用し、安定した収益を生み出しています。賃貸事業を通じて、同社は長期的な収益基盤の確立を目指しています。

これらの事業セグメントを通じて、東天紅は多角的なビジネスモデルを構築しており、飲食業と不動産業の両方で市場のニーズに応えることで、持続可能な成長を目指しています。事業系統図を見ると、同社の事業構造がより明確に理解でき、各セグメントがどのように連携し、全体としての企業価値を高めているかが示されています。

経営方針

東天紅は、飲食業と賃貸業の二つの主要事業を軸に、持続可能な成長を目指しています。同社は、社会に対して上場会社としての責任を果たすと共に、「食」を通じて経済的、文化的に貢献することを企業理念として掲げています。また、複合レストランの展開により外食産業界における卓越性を築くこと、社員とその家族の幸福の向上、お客様、株主、取引先との連携強化、新時代のリーダーシップ育成に必要な人間完成を目指す自己開発の推進、労使一体となっての経営強化を目指しています。

経営指針として、永続、発展のための増収増益、企業価値の向上、株主、取引先、社員への利益還元、内部留保による企業体質の強化を掲げています。これを達成するために、人材育成、Webサイトを駆使した顧客対応の確立、新たなビジネスへの取り組み推進、DX化の視点での業務見直し、事業継続のための危機管理体制の強化と徹底など、複数の項目を実践しています。

対処すべき課題としては、新型コロナウイルス感染症の影響、資源価格や物価の上昇、外食産業の慢性的な人手不足などが挙げられます。これらに対応するため、東天紅では全てをゼロベースで見直し、コスト圧縮、本部組織のスリム化、将来を見据えた人材育成などを重点課題とし、競争力の強化に努めています。営業面では、ウェブサイトの強化、料理・サービス・設備の見直しに注力し、顧客満足度の向上を図っています。また、個々のお客様に合ったプランの作成や時期に応じた魅力的な訴求を通じて、コロナ前の既存顧客へのアプローチ及び新たなお客様の獲得に取り組んでいます。