ペットゴーJP:7140

時価総額
¥32.8億
PER
30.4倍
ペットヘルスケアに特化し、動物用医薬品、食事療法食、サプリメント等の販売を行う。

沿革

2004年11月

「ハッピーペットライフ・ハッピーワールド~ペットライフを幸せに・世の中を幸せに」をスローガンに、インターネットを介したペット用品の通信販売を主たる事業として、東京都新宿区三栄町にペットゴー株式会社(資本金1,000万円)を設立

2005年2月

インターネットを介したペット用品の総合通信販売を行うウェブサイト「ペットゴー(http://www.petgo.jp)」によるサービス開始

2005年3月

オンラインモール「楽天市場」へ出店

2005年4月

オンラインモール「Yahoo!ショッピング」へ出店

2007年4月

オンラインモール「Amazon.co.jp」へ出店

2007年8月

神奈川県愛甲郡に物流センターを設置

2008年3月

食事療法食・動物用医薬品・サプリメント等の犬猫のペットヘルスケア商品の取扱いを開始

2010年3月

物流センターを神奈川県厚木市緑ヶ丘に移転

2013年4月

定期購入サービスを開始

2014年9月

ホームセンターでの販売を開始

2016年7月

本社を東京都中野区本町に移転

2017年2月

物流センターを神奈川県厚木市酒井に移転

2017年5月

100%出資子会社ペットゴープロダクツ株式会社を設立

2017年10月

動物病院を東京都中野区本町に開院

2018年3月

プライバシーマークを取得

2019年7月

ペットゴーアプリの提供を開始

2020年4月

D2Cブランド「ベッツワン」シリーズを発売

2022年4月

東京証券取引所グロース市場に株式を上場

2023年1月

兵庫県尼崎市に尼崎物流センターを開設

事業内容

ペットゴーは、ペットヘルスケア事業を中心に展開している企業であり、その事業内容はペットの健康寿命の最大化を目指しています。同社は、ペットのQOL(Quality of Life)向上をビジョンに掲げ、テクノロジーを活用したEコマースを通じて、ペットヘルスケア商品の提供を行っています。

事業環境として、ペットの家族化が進み、ペットオーナーの健康意識の高まりにより、ペットヘルスケア商品の需要が拡大しています。ペットゴーは、動物病院以外の販売経路を通じて、動物用医薬品、食事療法食、サプリメントなどを販売し、ペットオーナーの負担軽減とペットのQOL向上に貢献しています。

取扱商品には、動物用医薬品、食事療法食、サプリメントなどがあり、ナショナルブランド商品に加え、D2Cブランド製品も取り扱っています。特に、自社オンラインサイト「petgo」や複数の他社オンラインモールを通じた販売を行っており、マルチコマース展開を通じて顧客基盤の拡大を図っています。

事業の特徴としては、マルチコマース、サブスクコマース(定期購入)、D2Cブランドの3つが挙げられます。これらを通じて、ペットゴーは膨大なペットデータを蓄積し、顧客ニーズの的確な把握やD2Cブランド製品の企画開発に活用しています。また、DXプラットフォームを用いた業務のデジタル化により、効率的な運営を実現しています。

このように、ペットゴーはペットヘルスケア事業を通じて、ペットとそのオーナーのQOL向上に貢献するサービスを提供しています。

経営方針

ペットゴーは、ペットの健康寿命を最大化し、そのQOL(Quality of Life)向上を目指すことをビジョンに掲げています。同社は、テクノロジーを駆使したEコマースを通じて、ペットヘルスケア商品の提供に注力しており、ペットオーナーのニーズに応えるサービス展開を行っています。

成長戦略として、ペットゴーはマルチコマース、サブスクコマース、D2Cブランドの3つの領域に重点を置いています。マルチコマース戦略では、市場シェアの拡大を目指し、他社オンラインモールへの新規出店や広告販促投資の最適化に取り組んでいます。サブスクコマース戦略では、定期対象商品の拡充や認知度向上のための広告販促投資強化を通じて、リカーリング収益の拡大を目指しています。D2Cブランド戦略では、ペットデータを活用した新商品の開発により、品揃えの拡充と粗利率の向上を図っています。

これらの戦略を支えるDXプラットフォームの強化も同社の重要な取り組みです。デジタル技術を活用して、マルチコマースの推進、サブスクコマースの体験最適化、D2Cブランドの商品開発といった各戦略の実現を目指しています。

ペットゴーは、ペット市場の拡大とともに、ペットとオーナーの幸せを追求することで、継続的な成長を目指しています。同社の取り組みは、ペットヘルスケア市場における競争力の強化と、ペットオーナーにとっての価値提供の拡大に寄与していると言えるでしょう。