原田工業JP:6904

時価総額
¥99億
PER
48.1倍
自動車関連機器事業を展開し、自動車ラジオ用アンテナや中継ケーブル、ETC用アンテナなどを手がける企業。

事業内容

原田工業は、自動車関連機器を中心に事業を展開しています。具体的には、自動車ラジオ用アンテナや中継ケーブル、自動車TV用アンテナ、アンテナ用アンプ類、アクチュエーター、ETC用アンテナなどを手がけています。これらの製品は、ポールタイプやシャークフィンタイプなど、さまざまな形状で提供されています。

同社は、日本をはじめ、アジア、北中米、欧州において事業を展開しています。日本では主に販売を行っており、アジアでは製造と販売の両方を行っています。具体的な拠点としては、HARADA Asia-Pacific Ltd.や上海原田新汽車天線有限公司などがあります。

北中米では、HARADA INDUSTRY OF AMERICA, INC.が販売を担当し、HARADA INDUSTRIES (MEXICO), S.A. DE C.V.が製造と販売を行っています。欧州では、HARADA INDUSTRIES (EUROPE) LIMITEDが販売を担当しています。これにより、原田工業はグローバルに自動車関連機器を供給しています。

また、同社はグループ向けの投融資も行っており、GIS JEVDAX PTE LTD.や台湾原田投資股份有限公司がその役割を担っています。これにより、グループ全体の資金調達や投資活動を支えています。

経営方針

原田工業は、共創と革新を経営理念に掲げ、プロフェッショナル集団としての成長を目指しています。同社は、顧客満足を最優先にし、社会貢献を追求し続けることを基本方針としています。また、社員が活躍できる場を提供し、活力ある組織風土を維持することを重視しています。

同社は、営業利益率の向上や財務体質の改善を通じて成長性と収益性の向上を図っています。具体的には、有利子負債の削減や棚卸資産の圧縮、自己資本の充実に取り組んでいます。これにより、経営の安全性を高め、持続的な成長を目指しています。

自動車業界の変化に対応するため、原田工業は「CASEへの対応」「コスト構造改革」「B/Sのスリム化」を推進しています。これにより、収益構造の改革を進め、限られた経営資源を最大限に活用し、企業価値の向上を図っています。

中長期的には、CASEとモビリティの多様化に対応し、車載アンテナのトップ企業としての地位を維持しつつ、新規事業の拡大を目指しています。これにより、豊かなモビリティライフの実現に貢献し、収益基盤を確立することを目指しています。

組織運営においては、変化をチャンスと捉え、積極的にチャレンジする姿勢を持ち続けています。スピード感を持って組織と自身を変革し、持続的な成長を実現することを目指しています。