スーパーツールJP:5990

時価総額
¥48.2億
PER
16.8倍
金属製品事業では作業工具や産業機器の製造・販売、環境関連事業では太陽光パネルの販売・施工と売電事業を展開。

沿革

1942年9月

日鍛工器株式会社として大阪府堺市高須町に設立。本社工場(大阪府堺市高須町)、第二工場(大阪府堺市北清水町)にて、作業工具・鍛造品の製造をはじめる。

1957年1月

本社及び本社工場を大阪府堺市南清水町に移転、同時に第二工場を廃止し本社工場に統合。鍛造から機械・熱処理・仕上の一貫生産体制をとる。

1957年12月

東京都港区に東京営業所を開設する。(1961年4月東京都品川区に移転する。)

1965年3月

営業部門を独立させ、株式会社スーパーツールを大阪府堺市南清水町に設立、代理店・特約販売店制度をとる。これに伴い同年10月に東京営業所を廃止、株式会社スーパーツールに移管する。

1965年12月

本社工場を大阪府堺市見野山(現在地)に移転、合理的な一貫生産体制の整備と無公害設備工場を完成する。

1966年5月

本社工場敷地内に本社を移転する。同年11月に品質管理体制を整備、スーパー印製品に永久保証制度を実施する。

1977年9月

吊クランプを開発し、販売開始する。

1980年3月

製・販一体化による経営基盤強化をはかるため、株式会社スーパーツールを吸収合併し、商号を株式会社スーパーツールに変更する。これに伴い、東京・大阪・名古屋に営業所を設置、札幌・仙台・新潟(1982年12月廃止)・静岡(1985年4月廃止)・高松・広島・福岡に出張所を設置する。

1982年12月

群馬県高崎市に高崎出張所を設置する。

1987年7月

経営基盤強化のため、相互建物株式会社と合併する。

1988年6月

東京・大阪の各営業所を支店に昇格し、各出張所を営業所とする。

1989年9月

富山県富山市に富山営業所を設置する。

1991年11月

本社新社屋を竣工する。

1993年6月

簡易組立式クレーン及び住宅施工用機器を開発し、販売開始する。

1994年3月

日本証券業協会の承認により店頭登録銘柄に指定される。

1994年6月

高崎営業所を群馬県太田市へ移転し、北関東営業所に名称変更する。

1997年5月

横浜市都筑区に南関東営業所、新潟県新潟市に新潟営業所を設置する。

1998年3月

特殊天井走行型クレーンを開発し、販売開始する。

1998年11月

富山営業所と高松営業所を大阪支店に、南関東営業所を東京支店に統合する。

1999年10月

名古屋営業所を支店に昇格する。

2002年12月

広島営業所を大阪支店に、北関東営業所を東京支店に統合する。

2004年5月

仙台営業所を東京支店に統合する。

2004年12月

日本証券業協会への店頭登録を取り消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場する。

2008年10月

広島市西区に広島営業所を設置する。

2010年4月

ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場する。

2010年7月

中華人民共和国に現地法人世派機械工具貿易(上海)有限公司を設立する。

2010年10月

大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場する。

2011年4月

株式会社ウエストホールディングスとの合弁により、YHS株式会社を設立する。

2011年12月

仙台市若林区に仙台営業所を設置する。

2012年5月

YHS株式会社の株式を追加取得し、100%子会社とする。

2013年4月

群馬県高崎市に北関東営業所を設置する。

2013年7月

株式会社大阪証券取引所と株式会社東京証券取引所グループの合併に伴い、株式会社東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場する。

2014年3月

大阪府南河内郡河南町にスーパーソーラー発電所を建設し、売電事業を開始する。

2015年3月

YHS株式会社が北田電工株式会社の全株式を取得して当社の孫会社とし、北田電工株式会社の商号を株式会社スーパーツールECOに変更する。

2015年9月

株式会社スーパーツールECOがYHS株式会社を吸収合併し、株式会社スーパーツールECO(現連結子会社)を当社の100%子会社とする。

2016年6月

2018年9月

物流強化のため埼玉県さいたま市に東部物流センターを設置する。

SUPER TOOL KOREA CO., LTD.(現連結子会社)を設立する。

2022年4月

株式会社東京証券取引所の市場区分の見直しにより、JASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場へ移行する。

事業内容

スーパーツールは、金属製品事業と環境関連事業の2つの主要な事業セグメントを持つ企業グループです。金属製品事業では、作業工具(レンチ、スパナ、プライヤ類)、配管工具、プーラ類などの製造及び販売を行っています。また、産業機器においては、治工具、吊クランプ、クレーン、マグネット類の製造販売も手掛けています。

環境関連事業においては、スーパーツールECOという子会社を通じて、太陽光パネル等の環境関連商品の仕入れ、販売及び施工を行っています。さらに、2014年3月からはスーパーツール自身も太陽光発電による売電事業を開始し、環境保全とエネルギーの持続可能な利用に貢献しています。

これらの事業を通じて、スーパーツールは産業界に必要な高品質な工具や機器を提供するとともに、環境保護にも積極的に取り組んでいることがわかります。金属製品事業と環境関連事業の両輪で、同社は産業界のニーズに応え、社会の持続可能な発展に貢献しています。

経営方針

スーパーツールは、金属製品事業と環境関連事業を軸に、幅広い産業界に対して高品質な製品とサービスを提供している企業グループです。同社は、創業以来、プロ用作業工具や特殊クレーンなどの製造販売を通じて、産業社会に貢献してきました。また、太陽光発電などの環境関連事業を展開し、限りある資源の消費抑制とCO2削減に努めています。

スーパーツールの成長戦略は、技術力と開発力を背景に、顧客ニーズを反映させた新製品や新事業の創出にあります。特に金属製品事業では、収益性の高い産業機器の構成比率を高め、付加価値のある製品開発や既存製品のリニューアル化を推進しています。これにより、他社製品との差別化と特許製品の拡大を目指しています。

海外市場においては、韓国に開設した子会社を軸に、アジア諸国から北米市場への販路拡大を進めています。また、国内外の他メーカーとの連携や生産委託を含め、徹底した品揃えとコストカットによる経営の効率化を図っています。

環境関連事業では、売電事業の安定化に加え、新しい価値を生み出す事業の模索を進めており、将来的にはこの事業の育成を目指しています。スーパーツールは、これらの戦略を通じて、経営基盤の強化と業績向上に努め、産業界のニーズに応えながら、社会の持続可能な発展に貢献していく方針です。