山陽特殊製鋼JP:5481

時価総額
¥1216.6億
PER
9.7倍
特殊鋼製品の製造・販売、金属粉末製品の製造・販売、特殊鋼棒鋼・鋼管を素材とする素形材製品の製造・販売、情報処理サービスの提供。

沿革

1935年1月

1933年創業の山陽製鋼所の事業を承継し、山陽製鋼㈱を設立

1939年9月

大阪証券取引所に株式上場

1954年1月

東京証券取引所に株式上場

1959年1月

商号を山陽特殊製鋼㈱に変更

1959年7月

継目無鋼管製造設備(2,000トン熱間押出プレス)完成

1960年10月

分塊圧延機および大形圧延機完成

1963年4月

大阪特殊製鋼㈱を吸収合併

1965年3月

会社更生法適用を申請

1965年6月

株式の上場廃止

1970年4月

継目無鋼管製造設備(アッセル・ミル)完成

1973年10月

60トン2号電気炉完成

1973年12月

会社更生手続終結

1974年4月

陽鋼物産㈱を設立

1980年11月

大阪証券取引所に株式再上場

1982年5月

山特工業㈱を設立

1982年10月

第2製鋼工場完成

1983年4月

3,000トン高速鍛造プレス機完成

1985年11月

東京証券取引所に株式再上場

1986年4月

第2棒線工場完成

1987年4月

サントク加工㈱を設立

1987年7月

サントク運輸㈱を設立

1988年11月

金属粉末製造工場および金属粉末加工工場完成

1990年7月

サントクコンピュータサービス㈱およびSKJ Metal Industries Co., Ltd.(タイ)を設立

1992年12月

1,500トン高速鍛造プレス機完成

1996年1月

SANYO SPECIAL STEEL U.S.A., INC.(米国)を設立

1998年3月

第44回大河内賞「大河内記念生産賞」を川崎重工業㈱と共同で受賞
(受賞業績「遊星型傾斜ロール圧延機の大型化と特殊鋼鋼片製造技術の高度化」)

2000年8月

サントク精研㈱を設立

2001年6月

サントク運輸㈱を山特精鍛㈱に商号変更

2001年8月

寧波山陽特殊鋼製品有限公司(中国)を設立

2004年10月

サントク加工㈱を山特精鍛㈱に吸収合併し、サントクテック㈱に商号変更

2006年2月

新日本製鐵㈱(現 日本製鉄㈱)と業務提携の実施について合意

2006年6月

新日本製鐵㈱(現 日本製鉄㈱)の持分法適用関連会社となる

2009年6月

大阪証券取引所における株式の上場廃止

2011年2月

山陽特殊鋼貿易(上海)有限公司(中国)を設立

2011年9月

山特テクノス㈱およびサントク保障サービス㈱を設立

2011年11月

5,000トン自由鍛造プレス機完成

2012年7月

60トン連続鋳造設備完成

2012年9月

Mahindra Sanyo Special Steel Private Limited(インド)

(現 Sanyo Special Steel Manufacturing India Private Limited)に出資

2014年9月

Siam Sanyo Special Steel Product Co., Ltd.(タイ)を設立

2015年11月

Sanyo Special Steel Manufacturing de México, S.A. de C.V.(メキシコ)を設立

2017年3月

第63回大河内賞「大河内記念生産賞」を受賞
(受賞業績「超高清浄度軸受鋼の高生産性プロセスの開発」)

2017年8月

第2粉末工場完成

2018年4月

山特テクノス㈱を山特工業㈱に吸収合併

2018年6月

Mahindra Sanyo Special Steel Private Limited(インド)

(現 Sanyo Special Steel Manufacturing India Private Limited)を連結子会社化

2019年3月

新日鐵住金㈱(現 日本製鉄㈱)の連結子会社となる

Triako Holdco AB(現 Ovako Group AB)(スウェーデン)およびその子会社を連結子会社化

2021年4月

サントク保障サービス㈱を山特工業㈱に吸収合併

2022年4月

東京証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部からプライム市場に移行

2022年6月

Mahindra Sanyo Special Steel Private Limited(インド)を

Sanyo Special Steel Manufacturing India Private Limitedに商号変更

事業内容

山陽特殊製鋼とそのグループ会社(連結子会社37社、持分法適用関連会社1社)は、日本製鉄株式会社と共通の事業方針のもと、緊密に連携しながら事業を展開しています。同社グループは、鋼材事業、粉末事業、素形材事業など、幅広いセグメントで活動しています。

鋼材事業では、軸受鋼、機械構造用鋼、ステンレス鋼、耐熱鋼、工具鋼などの特殊鋼製品の製造および販売を行っています。このセグメントには、Sanyo Special Steel Manufacturing India Private LimitedやOvako Group ABおよびその子会社22社が含まれます。

粉末事業では、金属粉末製品の製造および販売を手掛けており、陽鋼物産株式会社がこのセグメントに関連する主な会社です。

素形材事業では、特殊鋼棒鋼・鋼管を素材とする素形材製品の製造および販売を行っています。このセグメントには、サントクテック株式会社やSANYO SPECIAL STEEL U.S.A., INC.、Sanyo Special Steel Manufacturing de México, S.A. de C.V.などが含まれます。

その他の事業として、鋼材事業、粉末事業、素形材事業を補助・支援するための情報処理サービスの提供があり、サントクコンピュータサービス株式会社がこのセグメントに関連する主な会社です。

これらの事業を通じて、山陽特殊製鋼グループは特殊鋼分野での幅広いニーズに応え、グローバルな事業展開を進めています。

経営方針

山陽特殊製鋼は、特殊鋼製品の製造・販売を通じて、高信頼性鋼のブランド力強化を目指しています。同社グループは、社会からの信頼、お客様からの信頼、人と人の信頼を確立する「信頼の経営」を経営理念とし、経済性と社会性の両立を図りながら企業価値の向上を目指しています。2021年度から2025年度を実行期間とする中期経営計画では、グローバルな特殊鋼マーケットでの企業価値の更なる向上、海外事業の収益力強化、技術先進性の拡大、2050年カーボンニュートラルの実現、デジタルトランスフォーメーションの推進、ガバナンス体制の強化、ダイバーシティ経営・健康経営の推進などを主な取り組みとしています。

同社グループは、特殊鋼のニーズに的確に応える高品質の製品提供を続け、電気炉による製鋼から最終製品までの一貫生産を行っています。主力製品は、ベアリングの素材となる軸受用鋼であり、特に清浄度の高さが寿命を左右するため、同社が強みとする「高清浄度鋼製造技術」が生かされています。また、同社グループは、固定費・変動費の削減、適正マージンの確保、販売構成の高度化を図り、グローバル需要を確実に捕捉することで、コスト競争力の強化を目指しています。

さらに、2050年カーボンニュートラル実現に向けた取り組みとして、「エコプロセス」「グリーンエネルギー活用」「エコプロダクト」「エコソリューション」の推進を通じ、社会のあらゆる段階でのCO2排出削減に取り組んでいます。デジタルトランスフォーメーションの推進により、生産プロセス・業務プロセスの改革と効率化を図り、ガバナンス体制の強化とダイバーシティ経営・健康経営を推進しています。これらの戦略を通じて、山陽特殊製鋼は持続可能な社会の実現に貢献し、グローバルな特殊鋼マーケットでの企業価値の向上を目指しています。