日本色材工業研究所JP:4920

日本色材工業研究所は、化粧品と医薬品の製造受託および研究開発受託を主な業務としています。同社は日本を拠点に、化粧品の製造と販売を行っており、ファンデーションや口紅、マスカラ、アイライナー、UVケア製品、アイシャドウ、チーク、クリーム、美容液、化粧水など多岐にわたる製品を提供しています。

同社の連結子会社であるTHEPENIER PHARMA & COSMETICS S.A.S.（テプニエ社）は、フランスで医薬品と化粧品の製造受託を行っています。テプニエ社は、薬用歯磨きや口腔洗浄剤、水虫治療薬、駆虫剤、その他の衛生製品を製造し、販売しています。

また、Nippon Shikizai France S.A.S.（日本色材フランス社）は、フランスで化粧品の製造受託を専門としています。これにより、日本色材工業研究所は、国際的なネットワークを活用し、化粧品と医薬品の製造をグローバルに展開しています。

日本色材工業研究所とその子会社は、化粧品事業の一部製品について、加工原材料や半製品を相互に販売または購入し、製品の製造と販売を行っています。このように、同社は効率的なサプライチェーンを構築し、事業の拡大を図っています。

日本色材工業研究所は、化粧品と医薬品の製造受託を通じて、持続的な成長と企業価値の向上を目指しています。同社は「美しさと健康の創造」を企業理念に掲げ、収益力の向上を図りながら、株主への利益還元を重視しています。

同社は、競争力のある研究開発力と技術力を基盤に、効率的な経営を推進しています。資本効率の維持・改善を目指し、自己資本利益率（ROE）を8％以上に維持し、10％以上を目指すことを目標としています。

日本色材工業研究所は、2022-2026年の中期事業戦略ビジョンを策定し、「コロナからの復活・回復のモメンタムを持続し、更なる成長へ」を掲げています。重点戦略として、強み製品の強化と拡大、クリーン・ビューティーへの積極的な取り組み、高収益体質への転換を進めています。

同社は、化粧品市場の正常化に伴い、強み分野に経営資源を集中投下し、効率性を改善しつつ競争力を強化しています。また、海外市場の拡大を図り、フランス子会社との連携を強化しています。

クリーン・ビューティーへの取り組みでは、顧客のニーズに応じた高機能な処方を提案し、SDGsへの貢献を目指しています。サステナビリティ委員会を設置し、環境や働き方に関する課題に取り組んでいます。

高収益体質への転換では、工場の稼働向上やインフレ対応を進め、収益性の改善を図っています。適正な価格転嫁を実現し、顧客満足度の向上に努めています。