東北新社JP:2329

東北新社は、広告プロダクション、コンテンツプロダクション、メディア、プロパティの4つの事業セグメントを展開しています。これらのセグメントを通じて、多様な事業やサービスを提供しています。

広告プロダクションセグメントでは、CM制作やセールスプロモーションを手がけています。東北新社や関連会社である二番工房、ソーダコミュニケーションズ、ENJIN、ダブル・ティー・エフ・シー、モバーシャル、博報堂キャビンがこの分野で活動しています。

コンテンツプロダクションセグメントでは、デジタルプロダクション業務、映画・番組制作、日本語版制作を行っています。東北新社、オムニバス・ジャパン、オフィスPAC、デジタルエッグ、STUNがこの分野での主要なプレイヤーです。

メディアセグメントでは、CS・BSチャンネルの運営、番組販売、編成、放送関連業務の受託を行っています。東北新社、ファミリー劇場、囲碁将棋チャンネル、東北新社メディアサービス、スーパーネットワーク、エーアンドイーネットワークスジャパン、釣りビジョンがこの分野で活動しています。

プロパティセグメントでは、映像コンテンツの共同企画・製作、版権事業、劇場配給、テレビ配給を行っています。この分野では、東北新社が中心的な役割を果たしています。

その他の事業として、映像用メディアの販売、インテリア商品の販売、酒造・酒販事業を展開しています。ナショナル物産、木村酒造、ENTERTAINMENT ALIA, INC.がこれらの事業を担当しています。

東北新社は、総合的なクリエイティブプロダクションとして、質の高い映像・クリエイティブコンテンツの制作を通じて成長を図ることを基本方針としています。情報通信技術の普及やSNSプラットフォームの進展により、映像・クリエイティブシーンが拡大する中、同社は多様なプロモーション手法に対応しています。

同社は2029年3月期までの中期経営計画を推進し、広告・コンテンツプロダクション事業を中心に収益力の強化を図っています。従来のメディアにとらわれず、クリエイティブ・エンターテインメント関連のあらゆる生活シーンにビジネスフィールドを拡大することを目指しています。

中期経営計画では、構造改革、新たな収益基盤の確保、財務・資本戦略の実行の3点を重点課題としています。組織再編や人員再配置、ROIを用いたポートフォリオ見直し、M&Aを含む事業開発・投資を通じて、全社利益率の向上を図っています。

財務・資本戦略では、保有資産の有効活用や株主還元の強化を進めています。遊休資産の売却や株式分割、配当の増額を通じて、資産活用効率を改善し、株主への利益還元を拡大しています。これにより、企業価値の向上を目指しています。

東北新社は、独立社外取締役が過半数を占める指名・報酬委員会を設置し、コーポレート・ガバナンスの強化を図っています。取締役会のスキル・マトリックス充実や経営監督機能の強化を通じて、ガバナンス体制の高度化を進めています。

2025年3月期には、構造改革や新たな収益基盤の確保に向けた施策を着実に実行しています。流通株式比率の向上や上場維持基準への適合を確認し、企業価値の向上と株主利益の最大化に努めています。今後も中期経営計画の推進を通じて、全社収益力の改善を図ります。