アルバックJP:6728

時価総額
¥3109.9億
PER
15.5倍
真空技術を基盤に、真空機器事業ではスパッタリング装置や真空ポンプ、真空応用事業ではスパッタリングターゲット材料や分析装置を提供する真空総合メーカー。
2024年05月韓国に製品・技術開発の加速、コラボレーションと技術サポートの強化を目的としたTechnology Center PYEONGTAEKを新設。
2023年11月中国に表面分析装置の販売、カスタマーサポートを目的とした愛発科費恩斯(南京)儀器有限公司を設立。
2022年07月当社がアルバック東北㈱、アルバック九州㈱を吸収合併。
2022年06月㈱REJの全株式をアイダエンジニアリング㈱へ譲渡。
2022年04月東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
2021年08月中国にリークテスト装置の生産、販売を目的とした愛発科東方検測技術(成都)有限公司を設立。
2021年07月アルバックヒューマンリレーションズ㈱の全株式を㈱マイスティアへ譲渡。
2021年05月Pure Surface Technology,Ltd.がULVAC Materials Korea,Ltd.、Ulvac Korea Precision,Ltd.、UF TECH,Ltd.を吸収合併。
2021年02月愛発科豪威光電薄膜科技(深圳)有限公司を解散。
2019年01月日本リライアンス㈱を㈱REJに商号変更。
2018年10月寧波愛発科真空技術有限公司が第三者割当増資を実施。
2018年07月中国にフラットパネルディスプレイ用マスクブランクス事業の生産、販売を目的とした愛発科成膜技術(合肥)有限公司を設立。
2017年09月100%子会社化に伴い、愛発科中北真空(沈陽)有限公司を愛発科真空技術(沈陽)有限公司に商号変更。
2016年12月沈陽中北真空技術有限公司が保有する愛発科中北真空(沈陽)有限公司の株式(25%)を取得し、100%子会社化。
2015年01月アルバックエンジニアリング㈱を解散。
2014年12月アルバック理工㈱(現・アドバンス理工㈱)の全株式を㈱チノーへ譲渡。
2014年06月中国に輸入部品の保税扱いでの仕入れ、販売のため、愛発科真空設備(上海)有限公司を設立。
2014年05月ULVAC Research Center TAIWAN,Inc.を解散し、ULVAC TAIWAN INC.にて同事業を継続。
2013年10月日本リライアンス㈱の一部株式(80%相当)を㈱高岳製作所へ譲渡。
2012年09月シグマテクノス㈱を解散。
2012年07月販売体制強化のため、アルバック イーエス㈱をアルバック販売㈱に商号変更。
2012年06月㈱アルバック・コーポレートセンターを解散し、当社にて同事業を継続。
2011年07月韓国の研究開発強化のため、ULVAC Research Center KOREA,Ltd.を解散し、ULVAC KOREA,Ltd.の付属研究所として韓国超材料研究所を設立。
2010年10月当社がアルバックマテリアル㈱を吸収合併、アルバック九州㈱のサービス、洗浄、表面処理事業をアルバックテクノ㈱に事業譲渡。また、アルバック九州㈱がアルバック精機㈱を吸収合併。
2010年03月研究開発強化のため、富里工業団地に千葉超材料研究所を新設移設。
2010年01月資本金134億68百万円より208億73百万円に増資。
2009年12月中国に研究開発を目的とした愛発科(蘇州)技術研究開発有限公司を設立。
2009年06月ディスプレイ事業を東アジアで機動的に事業展開するため、Litrex Corporationを解散し、当社にて同事業を継続。
2009年04月中国にスパッタリングターゲットの製造及びボンディングを目的とした、愛発科電子材料(蘇州)有限公司を設立。
2009年04月中国にタッチパネルの製造などを目的とした愛発科豪威光電薄膜科技(深圳)有限公司を設立。
2008年10月スパッタリングターゲット材の効率的な生産と開発体制の強化を目的として、アルバックマテリアル㈱から当社へ事業を移し、洗浄事業のサポート体制の充実を目的として、アルバックテクノ㈱とアルバック九州㈱へ事業譲渡。
2008年08月台湾における経営の合理化などを目的としてULVAC TAIWAN INC.を存続会社とし、ULVAC Taiwan Manufacturing Corporationと合併。
2008年08月韓国にスパッタリングターゲットの製造及びボンディングを目的とした、ULVAC Materials Korea,Ltd.を設立。
2008年07月フィールドサポートを専門とした、アルバックヒューマンリレーションズ㈱を設立。
2008年02月開発委託設計を目的としたアルバック ワイ・エム・イー㈱(商号変更 アルバックエンジニアリング㈱)を設立。
2007年11月啓電実業股份有限公司の持株譲渡に伴い愛発科啓電科技(上海)有限公司を愛発科自動化科技(上海)有限公司に商号変更。
2007年09月埼玉県日高市に大型の精密ステージの製造・販売するためシグマテクノス㈱本社工場を新設。
2007年06月インドビジネス拡大のため、ULVAC,Inc.India Branch.を設立。
2006年11月愛知県春日井市にフラットパネルディスプレイ製造装置の生産能力拡充のため、愛知工場を新設。
2006年09月神奈川県茅ヶ崎市に真空装置部品の表面処理を目的とした、アルバックテクノ㈱ケミカルセンターを新設。
2006年09月宮崎県西都市に小型真空ポンプの生産集約化を目的として、アルバック機工㈱宮崎事業所を増 設。
2006年08月精密ステージを製造・販売しているシグマテクノス㈱の株式(70%)を取得。
2006年08月マレーシアに販売やフィールドサポートを目的としたULVAC MALAYSIA SDN.BHD.を設立。
2006年07月韓国に研究開発を目的としたULVAC Research Center KOREA,Ltd.を設立。
2006年07月台湾に研究開発を目的としたULVAC Research Center TAIWAN,Inc.を設立。
2006年04月台湾に制御盤等の製造を目的としたULVAC AUTOMATION TAIWAN Inc.を設立。
2006年03月中国における子会社の管理統括等を目的とした愛発科(中国)投資有限公司を設立。
2005年12月台湾にフラットパネルディスプレイ製造装置などの製造を目的としたULVAC Taiwan Manufacturing Corporationと、部品加工や部品洗浄などフィールドサポートを目的としたULTRA CLEAN PRECISION TECHNOLOGIES CORP.を設立。
2005年11月英国Cambridge Display Technology Limitedが保有するLitrex Corporation株式(50%)を取得し100%子会社化。タイに販売やフィールドサポートを目的としたULVAC (THAILAND) LTD.を設立。
2005年06月ULVAC KOREA,Ltd.に生産拡大のため玄谷工場を増設。アルバック機工㈱宮崎事業所に小型真空ポンプの評価、検証を目的とした信頼性評価センターを設置。
2005年04月真空冶金㈱がUMAT㈱を合併し、アルバックマテリアル㈱に商号変更。フラットパネルディスプレイ事業拡大のため、富士通ヴィエルエスアイ㈱より設備事業譲受。
2005年01月中国にアルバック機工㈱と江蘇宝驪集団公司と共同出資で真空ポンプ用部品の製造、販売を目的とした愛発科天馬電機(靖江)有限公司を設立。中国に沈陽中北真空技術有限公司と共同出資で真空炉の製造、販売を目的とした愛発科中北真空(沈陽)有限公司を設立。成都東方愛発科真空技術有限公司を子会社化し、愛発科東方真空(成都)有限公司に商号変更。
2004年12月資本金89億50百万円より134億68百万円に増資。
2004年08月中国に日本リライアンス㈱、啓電実業股份有限公司と共同出資で制御盤及び自動制御駆動装置の製造、販売を目的とした愛発科啓電科技(上海)有限公司(現・愛発科自動化科技(上海)有限公司)を設立。
2004年07月韓国にULVAC KOREA,Ltd.とアルバック東北㈱が共同出資で大型基板真空用部品の製造を目的としたUlvac Korea Precision,Ltd.を設立。韓国にULVAC KOREA,Ltd.と真空冶金㈱が共同出資で成膜装置用部品の表面処理を目的としたPure Surface Technology,Ltd.を設立。
2004年05月資本金81億円より89億50百万円に増資。
2004年04月東京証券取引所市場第1部に株式を上場。資本金38億50百万円より81億円に増資。
2003年08月工業用インクジェット装置を製造・販売しているLitrex Corporationの株式50%を取得。
2003年07月中国における本格的生産工場とCSソリューション工場として愛発科真空技術(蘇州)有限公司を設立。
2003年05月アルバック東北㈱、アルバックテクノ㈱、UMAT㈱による機械加工、表面処理、精密洗浄の一貫工場を東北に設置。
2003年03月米国RELIANCE ELECTRIC COMPANYより日本リライアンス㈱株式(31%)を取得し、持分を81%に引き上げ。
2002年12月米国Physical Electronics USA,Inc.が保有するアルバック・ファイ㈱株式(50%)を取得し、100%子会社化。
2002年07月アルバック東日本㈱が高山アルバック㈱を合併し、アルバック イーエス㈱(現・アルバック販売㈱)に商号変更。
2002年01月カスタマーサポート体制の充実のためULVAC SINGAPORE PTE LTDを設立。
2001年11月カスタマーサポート強化のためULVAC TAIWAN INC.桃園CIP工場を設置。
2001年07月株式会社アルバック(英文社名ULVAC,Inc.)に商号変更。
2001年05月寧波愛発科真空技術有限公司に新工場を設置。
2000年08月ULVAC KOREA,Ltd.に生産工場として平澤工場を設置。
2000年04月台北五股サービスセンターを開設。
1998年01月シンガポールCSセンター、台湾新竹R&Dセンターを開設し、アジアのネットワークを拡大。
1996年11月真空装置の生産能力拡充のため、東北真空技術㈱、アルバック九州㈱鹿児島事業所にクリーン工場を増設。
1995年09月中国に寧波中策動力機電集団有限公司と合弁で寧波愛発科真空技術有限公司を設立。
1995年05月韓国ソウル市に、ULVAC KOREA,Ltd.を設立。
1994年10月アルバックサービス㈱がアルバックマテリアル㈱を合併し、アルバックテクノ㈱に商号変更。
1992年06月資本金38億50百万円に増資。
1992年04月資本金12億10百万円より38億30百万円に増資。
1991年12月九州真空技術㈱がアルバック精機㈱を合併し、アルバック精機㈱に商号変更。
1990年05月半導体製造装置の生産体制強化のため静岡県裾野市に富士裾野工場を新設。
1988年10月真空ポンプの量産体制確立のため、鹿児島に九州真空技術株式会社を設立。
1987年09月英文社名をULVAC JAPAN,Ltd.と変更。
1987年05月グループ会社支援のため、株式会社アルバック・コーポレートセンターを設立。
1987年02月欧州地区のサービス体制強化のため、西独にULVAC GmbHを設立。
1987年01月大型装置の生産体制強化のため、青森県八戸市に東北真空技術株式会社(商号変更 アルバック東北㈱)を設立。
1985年04月関西の拠点工場としてアルバック精機株式会社を設立。
1985年03月核融合臨界プラズマ実験装置「JT-60」の真空排気系を納入。
1983年02月中国北京市に北京事務所を開設。
1982年12月茨城県筑波学園都市(現つくば市)市内に筑波超材料研究所を設立。
1982年11月米国The Perkin Elmer Corp.と共同出資でアルバック・ファイ株式会社を設立。
1982年01月台湾台北市にULVAC TAIWAN Co.,Ltd.(現・ ULVAC TAIWAN INC.)を設立。
1981年10月米国Helix Technology Corp.と共同出資でアルバック・クライオ株式会社を設立。
1979年01月サービス事業部を分離し、アルバックサービス株式会社を設立。SI事業部を分離し、アルバック成膜株式会社を設立。
1977年01月九州地区の営業活動の拡大のために九州アルバック株式会社(商号変更 アルバック九州㈱)を設立。
1975年12月対米輸出の拠点として北米に現地法人ULVAC North America Corp.(現・ULVAC Technologies, Inc.)を設立。
1972年07月超材料研究所を千葉県に新設。
1971年07月小型真空ポンプの専門メーカーとして真空機工株式会社(現・アルバック機工㈱)を設立。
1970年07月専売特約店の三和アルバック販売株式会社(商号変更 アルバック東日本㈱)を設立。
1968年05月本社及び横浜工場を茅ヶ崎市に移転。
1966年04月真空冶金事業部を分離し、真空冶金株式会社を設立。
1964年07月香港万豊有限公司と共同出資で合弁会社Hong Kong ULVAC Co.,Ltd.を設立。
1964年01月外国事業部リライアンス部を分離し、米国Reliance Electric and Engineering Co.と共同出資で日本リライアンス株式会社(現・㈱REJ)を設立。
1963年10月新生産業株式会社(1929年9月20日創立)に吸収合併されると共に、同日社名を日本真空技術株式会社と改称し、旧日本真空技術株式会社の事業内容を継続。
1962年10月熱分析機器の専門メーカーとして真空理工株式会社(現・アドバンス理工㈱)を設立。
1962年09月真空材料株式会社(商号変更 アルバックマテリアル㈱)を設立、耐火材料の販売を開始。
1961年07月真空技術の基本を応用し、真空冶金事業を開始。
1959年04月本社及び大森工場を横浜市に移転。
1956年11月株式会社東洋精機真空研究所を合併し、尼崎工場として真空化学装置及び真空ポンプ等の規格品の製造に着手。
1955年04月大森工場を新設し、国産装置の製造に着手。
1952年08月各種真空装置の輸入販売を目的として、日本真空技術株式会社(資本金6百万円)を創業。