- 日本企業
- フリュー
フリューJP:6238
沿革
1997-04 | オムロン株式会社にてエンタテインメント分野に参入 |
1998-04 | プリントシール事業に参入 |
2001-12 | 携帯コンテンツ事業に参入 |
2002-01 | プライズ事業に参入 |
2002-04 | オムロン株式会社にてエンタテインメント事業部設立 |
2003-07 | オムロンエンタテインメント株式会社(オムロン株式会社100%資本)設立 エンタテインメント事業部の全事業を継承 |
2006-10 | 現経営陣を中心としてフリューHD株式会社(現:当社)を設立 |
2007-02 | フリューHD株式会社からフリュー株式会社に商号変更 |
2007-04 | MBOを実施し、オムロンエンタテインメント株式会社の全事業と全社員を継承 |
2009-04 | 家庭用ゲームソフト事業に参入 |
2012-04 | 株式会社ウィーヴの株式を取得(連結子会社) パートワーク事業、出版事業等に事業領域を拡大 |
2014-01 | 株式会社コアエッジの株式を取得(持分法適用関連会社) |
2015-12 | 東京証券取引所市場第一部に株式を上場 |
2018-09 | 株式会社コアエッジの第三者割当増資引受(連結子会社) |
2019-07 | 株式会社ウィーヴを吸収合併 |
2019-11 | 株式会社コアエッジの全株式を譲渡 |
2021-04 | 株式会社CODE SHAREとの合弁でオルドット株式会社を設立 |
2022-03 | オルドット株式会社の全株式を取得 |
2022-04 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
事業内容
フリューは、若年女性層を主なターゲットとし、マーケティング力と豊富なキャラクター版権を活かした総合エンタテインメント企業です。同社は、プリントシール事業、コンテンツ・メディア事業、キャラクタ・マーチャンダイジング事業、ゲーム事業の4つのセグメントで事業を展開しています。
プリントシール事業では、プリントシール機とその消耗品の販売を行い、特に10代から20代前半の女性に人気のある画像処理技術を用いたシールを提供しています。また、撮影データを活用したマーケティングも強みです。
コンテンツ・メディア事業では、プリントシール画像取得・閲覧サービス「ピクトリンク」を中心に、スマートフォン向けのサービスを提供。さらに、カラーコンタクトレンズの販売やファッションD2C事業など、若年女性層向けの商品やサービスを展開しています。
キャラクタ・マーチャンダイジング事業では、人気キャラクターの版権を活用した商品の企画・販売を行っており、アミューズメント施設向けの景品やコンビニエンスストア向けのキャラクターくじなどを提供しています。
ゲーム事業では、家庭用ゲームソフトの開発・販売や、スマートフォン向けゲームアプリの提供を行っています。特に女性向け恋愛シミュレーションゲームに力を入れており、アニメーション番組の企画・制作も手がけています。
これらの事業を通じて、フリューは多様なエンタテインメントコンテンツを提供し、若年女性層の心を豊かにすることを目指しています。
経営方針
フリューは、若年女性層を主要なターゲットとして、独自のマーケティング力と豊富なキャラクター版権の獲得力を活かしたエンタテインメント関連の多様な事業を展開しています。同社は、企業理念に基づき、人々の心を豊かで幸せにする良質なエンタテインメントの創出を使命として掲げており、事業の深化と進化に挑戦し続けることをミッションとしています。
経営戦略として、フリューはプリントシール機の機能・デザインの差別化と直営店の新規出店を通じてユーザー数の増加を目指しています。また、プリントシール画像取得・閲覧サービス「ピクトリンク」では、プレミアム会員への入会促進を図ります。さらに、カラーコンタクトレンズの販売やデータ広告事業、ファッションD2C事業など、若年女性層を基盤とした新規事業の創出と育成に注力しています。
IP(知的財産)を活用した商品に関しては、高価格帯のホビー商品の販売や海外展開に力を入れ、ゲームセグメントでは、オリジナルの家庭用ゲームソフトの海外販売強化や既存タイトルの収益拡大、人気アニメタイトルのシリーズ化などを通じて収益力の強化を目指しています。
経営環境の変化に対応するため、新型コロナウイルス感染症の影響への対応、ユーザー獲得の強化、収益基盤の多様化、ゲーム事業における収益安定化、キャラクターの多様化と嗜好の変化への対応、優秀な人材の確保と組織体制の強化、為替変動リスクへの対応など、複数の課題に優先的に取り組んでいます。
これらの戦略を通じて、フリューは中長期的な成長と持続可能な企業価値の向上を目指しています。同社は、収益性と資本効率の向上に努め、2028年3月期にはROE(自己資本当期純利益率)15%の達成を目標としています。