東義和氏が有限会社マテリアルを設立（東京都世田谷区野沢）。テレビPRを専業に扱う会社として事業を開始。

有限会社マテリアルを株式会社マテリアルに移行するとともに、東京都渋谷区宇田川町に本社移転。

業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区宇田川町から東京都渋谷区桜ヶ丘町に本社移転。

同じく東京都渋谷区桜ヶ丘町から東京都渋谷区恵比寿へ本社移転。

業務拡大、従業員数の増加に伴い、東京都渋谷区恵比寿から東京都港区赤坂へ本社移転。

持株会社として株式会社LENS（東京都港区赤坂）を設立。

100％子会社として、広告・PR・Web業界を中心とした人材紹介事業を運営する株式会社マテリアルパートナーズ（現株式会社CONNECTED MATERIAL）を設立。

株式会社LENSをマテリアルグループ株式会社へ商号変更。

業務の拡大、当社グループ全体の従業員数の増加に伴い、東京都港区赤坂内で本社移転。

100％子会社として、「Social Video News（ソーシャルビデオニュース）」を運営する株式会社Social Video News（現株式会社CONNECTED MATERIAL）を設立。

株式会社アドバンテッジパートナーズ（本社・東京都港区）が運用受託するファンド所有の戦略PR投資事業有限責任組合が、株式会社マテリアルの創業者である東義和氏よりマテリアルグループ株式会社の株式を取得。東義和氏の代表取締役退任に伴い、青﨑曹がマテリアルグループ株式会社の代表取締役CEOに就任。

株式会社Social Video NewsがSocial Video News事業を株式会社マテリアルに事業譲渡。株式会社Social Video Newsは、「P-NEWS（ピーニュース）」（現「CLOUD PRESS ROOM（クラウドプレスルーム）」）を運営するP-NEWS事業を株式会社FIREBUGから事業譲渡により譲り受け、株式会社P-NEWSへ商号変更。

株式会社P-NEWSを株式会社CONNECTED MATERIALへ商号変更。

「P-NEWS」のサービス及び機能面をアップデートし、「CLOUD PRESS ROOM」と改称してサービス提供を開始。

デジタルマーケティング領域への進出を目的として、株式会社フリップデスク（現株式会社マテリアルデジタル）を子会社化。同社は「Flipdesk（フリップデスク）」等のサービスを提供。また、メディアとのリレーションを強化し、顧客への提供価値の更なる向上を目的として、株式会社ルームズを子会社化。同社は主として映像コンテンツへのプロダクトプレイスメント事業を展開。

クラウドプレスルーム事業と人材紹介事業のより強い連携を目的として、株式会社マテリアルパートナーズが株式会社CONNECTED MATERIALを吸収合併し、株式会社CONNECTED MATERIALへ商号変更。業務の拡大、当社グループ全体の従業員の増加に伴い、本社オフィスの増床を実施。

株式交換により、株式会社フリップデスク（現株式会社マテリアルデジタル）、株式会社ルームズを100％子会社化。

PRプラットフォーム事業におけるクラウドプレスルーム事業との連携によって、中小企業・スタートアップ企業のPR・広報の課題を総合的に解決できるサービスを生み出すことを目的として、株式会社PRASを100％子会社化。同社はフリーランサープラットフォームを運営し、主にスタートアップ企業に対してPR・広報支援サービスを提供。「Flipdesk（フリップデスク）」等のサービス提供に加えて、デジタル広告運用支援の拡大に伴い、株式会社フリップデスクの商号を株式会社マテリアルデジタルに変更。

株式会社マテリアルデジタルが、デジタル広告運用支援における提供価値の更なる拡大を目的として、株式会社nano color（ナノカラー）が運営する広告クリエイティブの制作・マーケティング戦略の立案・実行支援を行う事業を事業譲渡により譲受け。

グローバル案件等における知見の拡充を行い、より幅広い顧客層へのサービス提供を目的として、キャンドルウィック株式会社を100％子会社化。同社は主として海外のブランド・商品等の日本国内のローカライズを支援するPRコンサルティング事業を展開。

	2022年 8月31日	2023年 8月31日
売上高	4,178	4,656
売上総利益又は売上総損失（△）	2,507	2,835
売上原価	1,671	1,821
販売費及び一般管理費	2,089	2,122
売上総利益又は売上総損失（△）	2,507	2,835
営業利益又は営業損失（△）	417	714
販売費及び一般管理費	2,089	2,122
受取利息	0	0
受取手数料	2	1
受取保険金	-	1
その他	1	0
補助金収入	1	-
その他	1	0
営業外収益	4	2
その他	1	0
営業外収益	4	2
営業外収益	4	2
営業利益又は営業損失（△）	417	714
支払利息	14	5
上場関連費用	6	10
支払手数料	-	5
子会社株式取得関連費用	4	-
子会社株式取得関連費用	4	-
その他	0	0
営業外費用	24	21
その他	0	0
営業外費用	24	21
営業外費用	24	21
受取利息	0	0
受取手数料	2	1
受取保険金	-	1
その他	1	0
補助金収入	1	-
その他	1	0
営業外収益	4	2
その他	1	0
営業外収益	4	2
営業外収益	4	2
支払利息	14	5
上場関連費用	6	10
支払手数料	-	5
子会社株式取得関連費用	4	-
子会社株式取得関連費用	4	-
その他	0	0
営業外費用	24	21
その他	0	0
営業外費用	24	21
営業外費用	24	21
経常利益又は経常損失（△）	398	695
経常利益又は経常損失（△）	398	695
固定資産売却益	0	-
保険解約返戻金	6	-
移転補償金	-	50
特別利益	6	50
移転補償金	-	50
特別利益	6	50
特別利益	6	50
固定資産売却益	0	-
保険解約返戻金	6	-
移転補償金	-	50
特別利益	6	50
移転補償金	-	50
特別利益	6	50
特別利益	6	50
固定資産除却損	-	-
減損損失	-	68
減損損失	-	68
出資金評価損	-	60
特別損失	-	128
特別損失	-	128
固定資産除却損	-	-
減損損失	-	68
減損損失	-	68
出資金評価損	-	60
特別損失	-	128
特別損失	-	128
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	404	617
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	404	617
法人税、住民税及び事業税	209	182
法人税等	323	179
当期純利益又は当期純損失（△）	81	438
法人税、住民税及び事業税	209	182
法人税等調整額	115	-4
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	208	438
法人税等調整額	115	-4
法人税等	323	179
法人税等	323	179
当期純利益又は当期純損失（△）	81	438
当期純利益又は当期純損失（△）	81	438
非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）	-128	-
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	208	438

マテリアルグループJP:156A